エクロールヨガ公開ライブラリー｜ヨガの歴史を、もう一度学び直す・第31回
ヨガが、医療の現場でも用いられるようになった
現在、世界各地の医療機関や健康教育の場では、ヨガを取り入れたさまざまな活動が行われています。
慢性的な腰痛を抱える人のために、身体の状態に配慮したヨガを教える場合があります。
また、がんの治療を受けている人に対して、疲労や不安などの症状に向き合うための補助的な方法として、ヨガが紹介されることもあります。
呼吸法やリラクゼーション、瞑想などが用いられる場合もあります。
こうした活動は、ヨガの実践を健康や医療と結びつけて考える取り組みの一部です。
そのなかで、ヨガセラピーという言葉が使われています。
英語ではYoga Therapyと呼ばれます。
日本語では、ヨーガ療法と表記されることもあります。
しかし、ヨガセラピーという名称を聞いただけで、具体的に何を行うものなのかが分かるとは限りません。
一般のヨガクラスとは、どこが違うのでしょうか。
また、ヨガセラピストは、医師や理学療法士と同じように、病気を診断したり治療したりできるのでしょうか。
さらに、ヨガを健康や病気に関係づけて用いる考え方は、いつから始まったのでしょうか。
これらの問題を理解するためには、現代の資格制度だけでなく、その成立までの歴史を知る必要があります。
ヨガと健康の関係は、近代になって初めて考えられたものではありません。
古いインドの文献にも、身体や呼吸、病気、修行に伴う障害などについての記述が見られます。
しかし、現在のように医療機関でヨガの効果を研究し、専門的な教育基準や倫理規定を整える取り組みは、近代以降に発展したものです。
前回の第30回では、マインドフルネス認知療法が、瞑想と心理療法を結びつけながら発展した歴史を紹介しました。
今回のヨガセラピーも、伝統的な実践を近代の医療や教育へ取り入れるという点では共通しています。
一方、ヨガセラピーには、アーサナや呼吸法、瞑想、生活習慣など、ヨガのさまざまな実践を個人の状態に合わせて用いるという特徴があります。
今回は、その歴史を20世紀初頭のインドからたどり、ヨガセラピーの専門職化、科学的な研究、そして現在の日本におけるヨガ指導と医療の境界について考えます。
古いヨガの文献にも、身体や病気についての記述がある
ヨガと健康の関係を考えるとき、まず知っておきたいのは、インドの伝統的なヨガが、身体についてさまざまな説明を行ってきたということです。
例えば、中世のハタヨガ文献には、身体の浄化や呼吸の調整、食生活などについての記述が見られます。
『ハタ・プラディーピカー』にも、アーサナやプラーナーヤーマ、シャットカルマなどの技法が紹介されています。
それらの説明には、身体の不調や病気との関係について述べたものも含まれます。
しかし、このような記述が存在することによって、現在のヨガセラピーが古代から同じ方法で行われていたことになるわけではありません。
古い文献では、身体の健康が修行を続けるための条件として説明される場合があります。
また、プラーナやナーディー、ドーシャなど、現在の医学とは異なる身体観が用いられることもあります。
こうした概念には、インドの宗教思想や医学思想との歴史的な関係があります。
しかし、それらを現代の神経や血管、内分泌系などと、そのまま同じものとして扱うことはできません。
また、古い文献に特定の技法が病気へ作用すると記されていても、それだけで現在の医学的な効果が証明されるわけではありません。
歴史上の人々が身体や健康をどのように理解していたのかを知ることと、現代の医学によって安全性や有効性を検証することには、異なる意味があります。
現代のヨガセラピーは、そうした古い知識を背景としながらも、新しい医療や教育の制度との関係のなかで発展してきました。
1918年、シュリー・ヨーゲーンドラが一般の人々へヨガを広めた
近代のヨガと健康教育の関係を考えるうえで、重要な人物の一人がシュリー・ヨーゲーンドラです。
彼は、歴史編第18回で紹介した人物です。
1918年、ヨーゲーンドラは現在のムンバイに、ザ・ヨガ・インスティテュートを設立しました。
その目的には、出家した修行者だけでなく、家庭生活を送る一般の人々にもヨガを学べるようにすることがありました。
当時、ヨガの実践は、宗教的な修行や師弟関係と深く結びついていました。
しかし、家庭や仕事を持つ人々が、長い期間アーシュラムで修行することは容易ではありません。
そこでヨーゲーンドラは、日常生活のなかで学びやすい方法を考えました。
また、ヨガと健康の関係についても関心を持っていました。
身体の状態や生活習慣を考慮しながら、ヨガの実践を教える活動が行われるようになります。
ここで重要なのは、ヨガの実践を一人ひとりの生活に合わせて考えるという姿勢です。
ただし、ヨーゲーンドラが1918年に、現在の国際的なヨガセラピー資格制度と同じものを完成させたわけではありません。
また、健康のためのヨガを初めて考えた人物だと断定することもできません。
彼の活動は、伝統的なヨガを近代の一般生活や健康教育へ応用していく過程の、重要な一例でした。
1924年、クヴァラヤーナンダはヨガを科学的に研究しようとした
ヨガセラピーの歴史において、もう一人重要な人物がいます。
スワーミー・クヴァラヤーナンダです。
彼は1924年、インドのローナーヴァラーにカイヴァリヤダーマを設立しました。
また、同年には、ヨガの科学的な研究を紹介する雑誌『Yoga Mīmāṃsā』を創刊しています。
クヴァラヤーナンダは、伝統的なヨガの技法について、呼吸や循環、身体の働きなどを測定する方法で研究しようとしました。
例えば、プラーナーヤーマや身体の姿勢が、生理学的な状態にどのような影響を与えるのかを調べようとしたのです。
この取り組みは、歴史編第17回でも紹介しました。
2025年には、ポール・ダラガンとスボード・ティワリによって、カイヴァリヤダーマの初期研究を振り返る論考が『International Journal of Yoga Therapy』に掲載されています。
その論考では、1924年に始まった研究を、ヨガの科学的な評価と、ヨガセラピーの初期の発展に関わる重要な出来事として位置づけています。
ただし、1924年の実験を、現在の無作為化比較試験と同じ基準で評価することはできません。
測定機器や研究方法、比較対象の設定などは、その後大きく変化してきました。
また、ヨガの実践中に身体の状態が変化することと、特定の病気に対する治療効果が証明されることも別の問題です。
それでも、伝統的なヨガの技法を科学的な研究の対象としたことには、大きな歴史的な意味があります。
ヨガの効果を研究することと、ヨガを医療として用いることは違う
ここで、二つの活動を区別しておきましょう。
一つは、ヨガの実践によって、身体や心にどのような変化が生じるのかを研究することです。
例えば、呼吸法を行ったときに、呼吸数や心拍数がどのように変化するのかを測定する研究があります。
また、一定期間ヨガを練習した人々について、身体機能や心理的な状態を調べる研究もあります。
もう一つは、その研究結果を参考にしながら、特定の健康上の問題を抱える人々へヨガを提供することです。
こちらでは、実践する人の身体状態や生活、既存の治療などを考慮する必要があります。
ある技法によって心拍数が変化したことが分かっていても、その技法を心臓病のある人へ安全に教えられるとは限りません。
また、健康な人を対象とした研究結果が、病気を抱える人にも同じように当てはまるとは限りません。
そのため、ヨガを健康や医療の分野で用いるためには、実践そのものの研究だけでなく、対象となる人々の状態や安全性についての検討が必要になります。
この違いは、ヨガセラピーが専門的な教育へ発展していく背景にも関わっています。
クリシュナマチャリアは、一人ひとりに合わせたヨガを重視した
近代のヨガセラピーに大きな影響を与えた人物として、T・クリシュナマチャリアも挙げられます。
クリシュナマチャリアは、アーサナや呼吸を用いた指導方法を発展させ、多くの弟子を育てた人物です。
歴史編第19回では、その教育活動を紹介しました。
彼の指導では、学習者の年齢や身体の状態、目的などに応じて、ヨガの内容を調整する考え方が重視されていました。
特に、後年のチェンナイでの指導については、個人に合わせた実践を重視していたことが、弟子たちの記録から知られています。
例えば、身体の状態によって、同じアーサナでも行い方を変更する場合があります。
また、呼吸の方法や練習する順序についても、個人の状態を考慮します。
こうした教育は、後にヴィニヨーガと呼ばれる考え方とも関係しています。
ただし、ヴィニヨーガを、一つの固定されたアーサナの順序や、特定の医療的な治療法として理解することは適切ではありません。
もともと、個人の条件に応じてヨガを適切に応用するという考え方が重要でした。
また、クリシュナマチャリア自身が、現在のヨガセラピー資格制度を創設したわけでもありません。
その教えを受け継いだ人々が、後に新しい教育機関や専門的な方法を発展させていったのです。
1976年、デーシカチャーがヨガセラピーの教育拠点を設立した
クリシュナマチャリアの教えを受け継いだ人物の一人が、息子のT・K・V・デーシカチャーです。
デーシカチャーは1938年に生まれ、2016年まで活動しました。
彼は父から長年にわたってヨガを学び、その内容を現代の人々にも理解できるように伝えようとしました。
1976年には、インドのチェンナイに、クリシュナマチャリア・ヨーガ・マンディラムを設立しました。
英語ではKrishnamacharya Yoga Mandiramと呼ばれ、KYMと略されます。
現在のKYMも、ヨガやヨガセラピーの教育、研究などを行う機関として活動しています。
ここでは、個人の状態に合わせてヨガを教えることが重視されてきました。
例えば、アーサナだけでなく、呼吸法や瞑想、ヨガの思想なども用いられます。
また、学習者の年齢や生活環境、健康状態などを考慮することが重要とされています。
このような方法は、複数の人が同じ順序で練習する一般のヨガクラスとは、異なる特徴を持っています。
一方、個別指導であることだけで、ヨガセラピーになるわけではありません。
個人に合わせてアーサナを教えることと、健康上の問題について専門的な知識を用いながら継続的に支援することには、教育上の違いがあるからです。
『The Heart of Yoga』は、個人に合わせることをどう説明したのか
1995年、デーシカチャーは『The Heart of Yoga: Developing a Personal Practice』を出版しました。
この著作では、ヨガを一人ひとりの状態に合わせて学ぶことの重要性が詳しく説明されています。
また、アーサナや呼吸法、ヨガ哲学などについても紹介されています。
1999年には改訂版が刊行され、クリシュナマチャリアによる詩なども追加されました。
この本で重視されているのは、決められた姿勢をすべての人へ同じように教えることではありません。
例えば、若い人と高齢の人では、身体の状態や生活環境が異なる場合があります。
また、身体の柔軟性や運動経験が似ていても、ヨガを学ぶ目的は異なるかもしれません。
そのため、同じアーサナを教える場合でも、どのような方法で、何を目的として行うのかを考える必要があります。
こうした考え方は、ヨガセラピーの教育にも影響を与えています。
ただし、個人の状態に合わせることと、その人の病気を診断することは別の問題です。
また、練習内容を変更できることによって、医療的な安全性が自動的に保証されるわけでもありません。
一人ひとりに合わせた指導は、適切なヨガ教育の重要な特徴ですが、その実施には知識と判断が必要です。
ヨガセラピーという言葉は、一つの流派だけを指しているわけではない
ここまで、ヨーゲーンドラ、クヴァラヤーナンダ、クリシュナマチャリア、デーシカチャーの活動を紹介してきました。
しかし、現在のヨガセラピーは、これらの人物から一つの流派が直線的に発展したものではありません。
異なる教師や教育機関が、それぞれの方法でヨガと健康の関係を考えてきました。
また、インドだけでなく、欧米や日本などでも、ヨガを健康教育へ応用する活動が発展していきました。
そのため、ヨガセラピーという名称が使われていても、実際に行われる内容は必ずしも同じではありません。
例えば、アーサナを中心に教える方法があります。
また、呼吸法や瞑想、生活習慣への助言を重視する方法もあります。
さらに、医学的な情報を参考にしながら、個人に合わせた練習を組み立てる教育もあります。
こうした違いがあるため、ヨガセラピーの内容を明確にすることが必要になりました。
その役割を担うようになった団体の一つが、国際ヨガセラピスト協会です。
1989年、国際ヨガセラピスト協会が設立された
1989年、アメリカで国際ヨガセラピスト協会が設立されました。
英語ではInternational Association of Yoga Therapistsと呼ばれ、IAYTと略されます。
設立に関わったのは、ラリー・ペインとリチャード・ミラーです。
ラリー・ペインは、ヨガの教育や健康への応用に関わる活動を行っていました。
また、リチャード・ミラーは、ヨガや瞑想、心理的な実践などに関わる教育や研究を進めてきた人物です。
IAYTは、ヨガセラピーの教育や研究、専門的な実践を支えるための組織として発展していきました。
1990年には、ヨガセラピーに関する専門誌の刊行が始まります。
現在の『International Journal of Yoga Therapy』につながる出版活動です。
1991年の会員名簿には、10か国から185人の名前が記載されていました。
この記録からは、当時すでにヨガセラピーに関心を持つ人々が、複数の国で活動していたことが分かります。
ただし、IAYTが設立されたことによって、世界中のヨガセラピーが一つの組織へ統一されたわけではありません。
また、1989年以前にヨガセラピーが存在していなかったという意味でもありません。
さまざまな実践や教育が存在するなかで、専門的な基準を共有しようとする動きが始まったのです。
1990年代、ヨガセラピーについての研究と交流が広がった
IAYTの設立後、ヨガセラピーに関わる教師や研究者、医療専門職の間で交流が進められました。
また、専門誌を通じて、研究や実践についての情報が共有されるようになりました。
このような活動には、教育史上の重要な意味があります。
例えば、一人の教師が経験したことを、他の人々と共有する機会が生まれます。
また、異なる流派の教育方法を比較することも可能になります。
さらに、医療や心理学の研究者が関わることによって、ヨガの健康上の効果について検討する機会も増えていきます。
ただし、研究論文が発表されるようになったことによって、すべての主張が科学的に証明されたわけではありません。
研究のなかには、参加者が少ないものもあります。
また、比較対象が十分ではない研究もあります。
さらに、研究に使われたヨガの内容が詳しく説明されていない場合もあります。
そのため、研究の数が増えることと、確かな根拠が積み重なることは、必ずしも同じではありません。
ヨガセラピーが専門的な分野として発展するためには、研究の質について検討することも必要でした。
IAYTは、ヨガセラピーをどのように定義しているのでしょうか
IAYTでは、ヨガセラピーについて、ヨガの教えや実践を用いながら、個人が健康やウェルビーイングの向上へ向かうことを支援する過程として説明しています。
現在の公式サイトでは、個別のアセスメントや目標設定、生活習慣への支援、ヨガの実践などを含む、専門的な関わりとしても定義されています。
ここで重要なのは、ヨガセラピーが、単に病気の名前に合わせてアーサナを選ぶ方法として定義されていないことです。
例えば、同じ腰痛という問題を抱えている人でも、身体の状態や生活環境、運動経験などは異なります。
また、何を目標としてヨガを学ぶのかも、人によって違う場合があります。
そのため、個人の状態や目標を理解し、適切な実践を考えることが重視されています。
一方、IAYTが使うアセスメントという言葉は、医師による医学的な診断と同じものではありません。
ヨガの実践をどのように組み立てるのかを判断するための、専門的な情報収集や評価に関わるものです。
医学的な診断が必要な状態については、適切な医療専門職の判断が求められます。
ヨガセラピーの目的や方法を理解するためには、この違いが重要になります。
2007年から、専門的な教育基準を整える取り組みが進んだ
IAYTでは、2007年頃から、ヨガセラピストの専門性を明確にするための取り組みが本格化しました。
その背景には、ヨガセラピーを教える教育機関が増え、学習内容や訓練期間に違いが生じていたことがあります。
例えば、短期間の研修を受けただけでヨガセラピーを名乗る場合と、長い期間をかけて学ぶ場合では、身につけている知識や経験が異なる可能性があります。
また、ヨガの実践経験が豊富であっても、病気や薬、医学的な注意について十分に理解しているとは限りません。
そのため、ヨガセラピーを教えるためには、どのような知識や能力が必要なのかを整理することが求められるようになりました。
IAYTでは、複数の流派や教育機関の関係者が参加し、教育基準を検討しました。
そこでは、ヨガ哲学や実践に関する知識だけでなく、解剖学や生理学、心理学、健康上の問題についての理解なども検討されました。
また、学習者に対して適切に実践を教えるための能力も重視されました。
このような取り組みは、ヨガの知識を単に広めることから、専門的な責任を持って教えることへ、教育の課題が広がっていったことを示しています。
2012年、ヨガセラピスト養成の教育基準が公表された
2012年、IAYTはヨガセラピスト養成の教育基準を公表しました。
英語では『Educational Standards for the Training of Yoga Therapists』と呼ばれています。
この基準では、専門的なヨガセラピストを養成するために必要な学習内容や能力が整理されました。
例えば、ヨガの歴史や哲学、実践についての知識が必要です。
また、人間の身体や健康に関する基本的な知識も求められます。
さらに、個人の状態に応じたヨガの実践を考え、それを安全に教えるための能力も重要になります。
当時整備された認定制度では、800時間以上のヨガセラピー養成課程が重要な基準の一つとなりました。
ただし、この800時間という数字を、世界中のヨガセラピーに共通する法律上の最低基準として理解することはできません。
これは、IAYTが認定する教育課程に関わる基準です。
また、ヨガ指導者養成で学んだ内容との関係や、前提となる学習についても、制度上の条件があります。
単に一定の時間数を受講すれば、誰でも自動的にヨガセラピストとして認定されるわけではありません。
学習内容や実習、教育機関の認定状況なども関係します。
2014年、教育機関の認定制度が始まった
IAYTでは、教育基準の公表後、養成講座を認定する仕組みが整えられました。
そして2014年、最初の12のヨガセラピー養成課程が認定されました。
ここでは、教育機関が提供するカリキュラムについて、一定の基準を満たしているかどうかが審査されます。
例えば、必要な学習内容が含まれているか。
実習や教育上の評価が適切に行われているか。
また、教育を担当する人々が必要な能力を持っているか。
こうした問題を、個々の教育機関に任せるだけでなく、外部の基準によって確認しようとするものです。
この制度には、ヨガセラピーを学ぼうとする人々に対して、教育内容についての情報を示すという意味があります。
ただし、養成課程の認定が存在することによって、その教育機関の卒業生が行うすべての指導が適切であると保証されるわけではありません。
また、認定された学校で学ぶことと、法律上の医療資格を取得することも別の問題です。
教育機関の認定には、教育の質を一定の基準によって確認する役割があります。
一方、実際の指導には、その後も学習と経験を重ねることが必要です。
2016年、個人のヨガセラピスト認定が始まった
2016年には、IAYTによる個人の認定制度が始まりました。
その資格が、C-IAYTです。
IAYT-Certified Yoga Therapistという意味です。
この資格は、IAYTが定める教育や能力の条件を満たしたヨガセラピストに与えられます。
教育機関の認定と、個人の認定は、それぞれ異なるものです。
例えば、ある学校が認定を受けていても、その学校に在籍するすべての学習者が、すぐに個人資格を持つわけではありません。
また、個人の認定を受けるためには、所定の条件や手続きが必要です。
制度が始まった当初には、すでに長い経験を持つヨガセラピストのために、経過措置による認定経路も設けられました。
その後、制度はさらに整備されました。
2023年には、一定の時期以降に養成課程を開始した人々などを対象として、認定試験も導入されています。
このような変化から、ヨガセラピーが専門的な教育と能力評価を重視する方向へ進んできたことが分かります。
ただし、C-IAYTはIAYTによる専門的な民間認定です。
アメリカのすべての州で、医師や心理職などと同じ法的な権限を与える免許ではありません。
また、日本の医療資格と同じものでもありません。
2016年、指導の範囲と倫理に関する基準も整えられた
IAYTでは2016年、ヨガセラピーの業務範囲と倫理に関する基準も整えられました。
業務範囲を示す文書は、Scope of Practiceと呼ばれています。
ここでは、ヨガセラピストがどのような知識や能力を持ち、どのような活動を行うべきなのかが説明されています。
また、専門的な範囲を越えた行為についても、注意が示されています。
例えば、ヨガセラピストが医療専門職の資格を持っていない場合、医学的な診断を行うことは、その専門的な範囲に含まれていません。
また、医師から処方された薬について、本人に中止を勧めることも適切ではありません。
心理的な問題についても、必要な資格や能力を持たないまま専門的な心理療法を提供すべきではありません。
一方、ヨガセラピストは、医学的な情報や既存の診断を参考にしながら、本人が安全にヨガを実践するための方法を考えることができます。
そして、必要な場合には、医療専門職へ相談することや、他の専門家へ紹介することも重要になります。
このような業務範囲の整理には、大きな意味があります。
専門性を高めることは、自分にできることを増やすだけではありません。
自分が行うべきではないことを理解することも、専門性の一部だからです。
ヨガセラピーと一般のヨガクラスには、どのような違いがあるのか
ここで、一般のヨガクラスとの違いを考えてみましょう。
一般のヨガクラスでも、学習者の身体の状態や経験に応じて、練習方法を調整することがあります。
例えば、膝や腰に不安のある人に対して、負担の少ない方法を提案する場合があります。
また、身体が硬い人に対して、補助具を使う方法を教えることもあります。
こうした配慮は、適切なヨガ指導の重要な部分です。
一方、専門的なヨガセラピーでは、個人の健康上の問題や目標について、より詳しく情報を整理することがあります。
また、その人に合わせた実践を考え、一定期間を通じて経過を確認しながら、内容を変更する場合もあります。
ここで大切なのは、外から見えるアーサナの違いだけで、両者を区別することは難しいという点です。
同じような姿勢や呼吸法が、一般のヨガクラスでもヨガセラピーでも使われる場合があります。
違いが生まれるのは、何を目的として、どのような情報や専門的な判断に基づいて教えるのかという部分です。
また、ヨガセラピーという名称を使っているからといって、必ず医療資格を持っているわけではありません。
実践内容と指導者の資格、そして提供するサービスの範囲を、それぞれ確認する必要があります。
ヨガセラピストは、病気を診断できるのでしょうか
ここは、特に誤解しやすい問題です。
ヨガセラピーという名称には、セラピーという言葉が含まれています。
そのため、医療専門職による治療と同じものだと考える人もいるかもしれません。
しかし、名称が似ていることによって、法律上の医療資格が与えられるわけではありません。
ヨガセラピストが、医師などの別の医療資格を持っている場合もあります。
その場合は、その資格に応じて認められた業務を行うことがあります。
一方、ヨガの教育だけを受けた人が、医学的な診断や治療を行えるようになるわけではありません。
例えば、腰の痛みを抱える人がヨガを学びに来たとします。
そのとき、ヨガインストラクターやヨガセラピストが、本人の話を聞き、無理のない範囲で行える動きを考えることはあります。
しかし、その痛みが椎間板ヘルニアによるものなのか、別の病気によるものなのかを、医師に代わって診断することはできません。
また、医師の治療方針を独自に変更したり、薬を中止するよう勧めたりすることも、一般のヨガ指導の役割ではありません。
どのような場合に医療専門職へ相談する必要があるのかを理解し、必要に応じて紹介することも重要です。
医師や理学療法士と、どのように協力できるのでしょうか
ヨガセラピーと医療は、必ずしも互いに対立するものではありません。
例えば、医師が医学的な診断や治療を行い、その人が行える身体活動について助言する場合があります。
また、理学療法士が身体機能や動作について専門的な評価を行い、必要なリハビリテーションを提供することもあります。
そのような医療的な支援を受けながら、本人が適切な範囲でヨガを学ぶ場合も考えられます。
ヨガセラピストは、本人の状態や希望を理解し、専門的な範囲のなかで実践を支援する役割を担うことがあります。
ただし、医療専門職と協力しているという理由だけで、ヨガセラピスト自身が医学的な診断や治療を行えるようになるわけではありません。
それぞれの専門職が、自分の資格や能力に応じた役割を果たすことが必要です。
また、本人の健康情報を共有する場合には、プライバシーへの配慮も求められます。
さらに、医療機関でヨガが行われている場合でも、そのすべてが医療行為として提供されているとは限りません。
健康教育として行われる場合もあれば、医療チームの支援の一部として位置づけられる場合もあります。
その目的や責任の所在を明確にすることが重要です。
ヨガの科学的な研究は、どこまで進んでいるのでしょうか
現在、ヨガの健康上の効果について、多くの研究が行われています。
例えば、腰痛や睡眠、ストレス、不安、がん治療に伴う症状などとの関係が検討されています。
また、医療機関や大学で、一定期間のヨガプログラムを用いた臨床研究も行われています。
ただし、ヨガについての研究が増えたことによって、すべての病気に対する効果が確認されたわけではありません。
研究ごとに、使用するヨガの内容や対象者、練習時間などが異なっています。
例えば、ある研究では、アーサナを中心とするプログラムが使われているかもしれません。
一方、別の研究では、呼吸法や瞑想を組み合わせた方法が使われている場合もあります。
また、指導者の教育経験や、参加者の健康状態も異なることがあります。
こうした違いがあるため、研究結果を単純に比較することは難しくなります。
さらに、ヨガを行っている人々に、練習していることを知らせない状態で研究を実施することは、通常は困難です。
そのため、参加者の期待や評価による影響を、完全に取り除けない場合もあります。
ヨガの医学的な研究を理解するためには、こうした方法論上の問題も考慮する必要があります。
2022年のコクランレビューは、腰痛への効果をどう評価したのか
ヨガの健康上の効果について、比較的多く研究されている分野の一つが慢性的な腰痛です。
2022年には、コクランによるシステマティックレビューが更新されました。
この研究では、21件の臨床試験、合計2,223人の参加者に関するデータが検討されています。
対象となったのは、主に慢性的な非特異的腰痛を抱える成人です。
非特異的腰痛とは、一般に、画像検査や診察などによって、痛みの原因となる特定の病気や構造的な問題を明確に特定できない腰痛を指します。
この研究では、ヨガを行わない場合や、通常のケア、他の運動などと比較して、ヨガがどのような効果を持つのかが調べられました。
その結果、運動を行わない場合と比較すると、ヨガによって腰痛に関わる身体機能や痛みが、わずかに改善する可能性が示されました。
しかし、その改善は小さく、臨床的に重要と考えられる程度には達しない場合もありました。
また、他の運動と比較した場合には、身体機能について大きな違いが見られない可能性が示されました。
さらに、研究では、腰痛が悪化するなどの好ましくない出来事も報告されています。
このような結果は、ヨガが慢性的な腰痛を抱える人々の選択肢の一つになり得ることを示しています。
一方、他の運動よりも常に優れていることや、腰痛を必ず治療できることを示したものではありません。
がんの治療を受ける人々へのヨガは、どのように研究されているのか
ヨガは、がんの治療を受ける人々への補助的な支援としても研究されています。
例えば、治療に伴う疲労や不安、睡眠の問題などについて、ヨガが役立つ可能性が検討されています。
2023年には、米国臨床腫瘍学会と統合腫瘍学会による、がん患者の不安や抑うつ症状に関するガイドラインが公表されました。
そのなかでは、一定の条件において、ヨガが不安や抑うつの症状を軽減するための補助的な選択肢として取り上げられています。
ただし、研究の多くは乳がんの患者や経験者を対象としていました。
そのため、すべてのがんの種類や治療段階について、同じ効果が確認されているわけではありません。
また、ヨガががんそのものを治療する方法として認められたという意味でもありません。
ヨガによって不安や疲労が軽減される可能性があることと、がん細胞が減少することは、別の問題です。
米国国立補完統合衛生センターも、補完的な実践によって、証明された医学的な治療を置き換えたり、遅らせたりしないよう注意を促しています。
医療の分野でヨガを活用するためには、こうした区別が重要になります。
研究で使われたヨガと、一般のヨガクラスは同じなのでしょうか
科学的な研究結果を理解する際には、どのようなヨガが使われたのかを確認する必要があります。
例えば、慢性的な腰痛を対象とした研究では、一定の基準に従って選ばれたアーサナが使われる場合があります。
また、参加者の身体の状態に応じて、姿勢を変更する方法が用いられることもあります。
さらに、指導者の教育経験や、練習する回数、期間などが決められている場合もあります。
そのため、研究で改善が見られたという理由だけで、一般のヨガクラスすべてに同じ効果があると考えることはできません。
例えば、ある研究で週1回の穏やかなヨガを12週間続けた結果が報告されたとします。
その結果を、強い運動負荷を伴う別のヨガクラスへ、そのまま当てはめることはできません。
また、研究の対象が健康な成人であった場合、その結果を重い病気のある人へ適用することにも注意が必要です。
ヨガの医学的な研究を紹介する際には、技法の名称だけでなく、実際の内容や条件を説明することが重要です。
ヨガセラピーでは、安全性をどのように考えるのでしょうか
ヨガセラピーを学ぶ際には、健康上の効果だけでなく、安全性についても考える必要があります。
例えば、高齢の人や、身体に不調のある人がヨガを行う場合には、無理のない練習方法を選ぶことが重要です。
また、手術を受けたばかりの人や、医学的な治療を受けている人には、個別の注意が必要になる場合もあります。
呼吸法についても、すべての技法が、誰にでも同じように適しているわけではありません。
強い呼吸や長時間の呼吸保持には、身体的な負担が伴うことがあります。
さらに、身体の感覚へ注意を向ける実践では、不安や心理的な苦痛が強くなる場合もあります。
そのため、安全性を考える際には、単に難しいアーサナを避けるだけでは十分ではありません。
本人がどのような状態にあり、何を目的として参加するのかを確認する必要があります。
また、練習中に不調が生じた場合には、無理に続けないことも重要です。
米国国立補完統合衛生センターは、ヨガは適切に行われれば一般に安全性の高い身体活動と考えられるものの、けがが生じる場合もあると説明しています。
専門的な教育を受けた指導者のもとで、個人の状態に合わせて練習することが、リスクを減らすために重要になります。
日本でも、ヨーガ療法の専門的な教育が発展してきた
ヨガセラピーの専門的な教育は、アメリカやインドだけで行われているわけではありません。
日本でも、ヨーガ療法という名称を用いた教育や研究が行われてきました。
その一つが、日本ヨーガ療法学会による活動です。
同学会では、認定ヨーガ療法士という資格制度が設けられています。
公式資料によれば、その教育では、伝統的なヨガの知識に加え、医学や心理学に関する知識なども重視されています。
また、学会が認定する教育機関での学習や、研究総会での発表などが、認定の条件として設けられています。
資格には更新制度もあります。
こうした取り組みは、日本においても、ヨガを健康や医療の分野と関係づけながら、専門的な教育を整えようとする活動が発展してきたことを示しています。
ただし、日本ヨーガ療法学会の認定と、IAYTによるC-IAYTは、同じ資格ではありません。
それぞれ異なる団体が、独自の条件によって認定しています。
また、こうした民間の専門資格を取得することによって、日本の医師や理学療法士などの国家資格と同じ権限が与えられるわけでもありません。
資格の名称だけでなく、その教育内容や認定条件、実際に行える業務を確認することが重要です。
日本の法律では、ヨガ指導と医療をどう区別するのでしょうか
日本でヨガを教える場合には、法律上の役割についても理解する必要があります。
例えば、医師法第17条には、医師でなければ医業を行ってはならないという規定があります。
ここでいう医業には、医学的な知識と技術を持たない人が行うことによって、人体へ危害を及ぼすおそれのある医行為を、業として行うことが関係しています。
ただし、具体的にどのような行為が医行為に当たるのかについては、その内容や状況に応じた判断が必要です。
厚生労働省も、2005年の通知において、医師法などの解釈について説明しています。
そのため、病気のある人に身体活動を教えることが、すべて医療行為になるわけではありません。
一方、ヨガの指導という名称を使っていれば、どのような行為でも自由に行えるという意味でもありません。
例えば、医学的な診断を行ったり、医師が処方した薬の変更を独自に指示したりすることは、一般のヨガ指導の範囲ではありません。
また、特定の病気を確実に治療できるといった説明にも注意が必要です。
ヨガの指導では、本人の身体や健康について配慮することが求められます。
しかし、配慮することと、医学的な診断や治療を行うことは区別する必要があります。
この区別は、ヨガを教える人と、学ぶ人の双方を守るためにも重要です。
「健康によい」という説明にも、根拠が必要になる
ヨガの健康上の効果について紹介する場合には、言葉の選び方にも注意が必要です。
例えば、ヨガによって心身がすっきりしたと感じる人がいるかもしれません。
また、一定の研究では、身体機能や心理的な状態について改善が報告されています。
こうした経験や研究結果について、適切に説明することには意味があります。
一方、ある研究で小さな改善が報告されたという理由だけで、すべての人に同じ効果があると断定することはできません。
また、特定の病気が治ると保証することも適切ではありません。
健康に関する情報を発信する際には、何が研究によって確認され、何が十分に確認されていないのかを明確にする必要があります。
さらに、事業として講座やサービスを紹介する場合には、広告に関する法律にも注意が必要です。
例えば、実際には確認されていない治療効果を、確実なものとして宣伝することには問題があります。
また、医療専門職と同じ資格や権限を持つかのように誤解させる説明も避ける必要があります。
ヨガの教育では、科学的な根拠について学ぶことと、適切な言葉で情報を伝えることが結びついています。
専門職として発展することは、何を意味するのでしょうか
ここまでの歴史を振り返ると、ヨガセラピーの発展には、いくつかの段階があったことが分かります。
まず、ヨガの身体的な実践と健康の関係について考える活動がありました。
次に、その効果を科学的に研究しようとする取り組みが発展しました。
そして、個人の状態に合わせて実践を教える教育が整えられていきました。
さらに、専門的な知識や能力を示すための教育基準や、資格制度、倫理規定などが整えられるようになりました。
このような変化は、ヨガセラピーが専門的な分野として発展してきたことを示しています。
しかし、専門職として発展することは、単に資格の数を増やすことではありません。
どのような知識が必要なのか。
何を行うことができるのか。
また、どのような場合には、別の専門家の支援が必要なのか。
そうした問題を明確にすることにも意味があります。
そして、その基準は一度決めれば終わるものではありません。
新しい研究が発表されれば、教育内容を見直す必要が生じる場合もあります。
また、社会や医療の制度が変化すれば、専門職に求められる責任も変わる可能性があります。
ヨガセラピーの専門職化は、現在も続いている過程なのです。
ヨガを学ぶ私たちは、この歴史から何を考えられるのでしょうか
ヨガを学ぶ人のなかには、健康の維持や身体の不調について関心を持つ人もいるでしょう。
また、医療や介護、福祉の分野で働きながら、ヨガを学ぶ人もいます。
一方、ヨガインストラクターとして、さまざまな身体状態の人々を指導する立場になる人もいます。
こうした人々にとって、ヨガセラピーの歴史を学ぶことには意味があります。
それは、ヨガを病気の治療法として宣伝できるようになるためではありません。
むしろ、ヨガに何ができ、何ができないのかを理解するためです。
例えば、身体の状態に合わせて練習を調整することは、一般のヨガ指導でも重要です。
また、健康上の不安がある人へ、適切に医療機関への相談を勧めることも大切です。
しかし、解剖学や医学の専門用語を知っていることによって、医師と同じ診断ができるようになるわけではありません。
また、研究論文を読んだことだけで、医学的な治療の判断ができるようになるわけでもありません。
専門的な知識を学ぶほど、自分自身の判断に限界があることにも気づく必要があります。
そして、必要な場合には、別の専門家の知識や支援を求めることが重要です。
ヨガを深く学ぶことには、技法を増やすことだけでなく、適切な判断を行うための知識を身につける意味もあります。
現代のヨガセラピーが残したものとは
現代のヨガセラピーは、一人の教師によって完成された体系ではありません。
その歴史には、1918年に一般の人々へヨガを広めようとしたシュリー・ヨーゲーンドラの活動があります。
また、1924年にヨガの科学的な研究を進めたクヴァラヤーナンダの取り組みがあります。
そして、クリシュナマチャリアやデーシカチャーによる、個人の状態に合わせたヨガの教育も重要な役割を果たしました。
1989年には国際ヨガセラピスト協会が設立され、ヨガセラピーに関わる教育や研究、専門職としての基準が整えられていきました。
2012年には教育基準が公表され、2014年には養成講座の認定が始まりました。
さらに2016年には、個人の認定制度と、業務範囲や倫理に関する基準が整えられました。
こうした活動によって、ヨガセラピーは、単に健康に役立つとされる技法を教えることから、専門的な責任を伴う教育や実践へと発展していきました。
また、腰痛やがん治療に伴う症状などについて、科学的な研究も進められるようになりました。
一方、研究が増えたからといって、すべての病気にヨガが有効であると証明されたわけではありません。
また、ヨガセラピストの資格を持っていることによって、医療専門職と同じ権限が与えられるわけでもありません。
ヨガと医療の関係を考える際には、それぞれの役割や専門性を理解することが重要です。
ヨガセラピーの歴史が示しているのは、伝統的な知識を現代の人々へ役立てようとする取り組みが、科学的な研究や専門的な教育、倫理上の責任と向き合いながら発展してきたということです。
ヨガの技法を知っていることには価値があります。
また、長い歴史のなかで伝えられてきた思想や実践を学ぶことにも意味があります。
しかし、それらを現在の健康や医療の分野で用いるためには、別の知識や判断も必要になります。
何が確認できているのか。
何がまだ十分には分かっていないのか。
また、自分自身がどのような役割を担い、どのような場合には他の専門家へつなぐべきなのか。
こうしたことを考えながら学ぶ姿勢は、現在のヨガ教育にとっても重要ではないでしょうか。
そして、ヨガセラピーの専門職化が進むなかで、もう一つの問題が残されています。
それは、ヨガの効果を、どのような研究によって確かめることができるのかという問題です。
研究論文が存在することだけでは、十分な根拠があるとは限りません。
また、ヨガに参加した人の症状が改善したことだけで、その原因をヨガと断定することもできません。
次回は、ヨガの科学的な研究方法そのものに注目します。
1924年に始まった初期の生理学研究から、現在の無作為化比較試験やシステマティックレビューまで、研究方法がどのように発展してきたのかをたどります。
そして、ヨガの効果について、科学は何を明らかにできるのか、何を明らかにすることが難しいのかを考えます。
ECLORE YOGA
参考文献・関連資料
-
Dallaghan, Paul, & Tiwari, Subodh. (2025). A Review of the Earliest Scientific Studies on Yoga and the Birth of Yoga Therapy in 1924: Swami Kuvalayananda, Founder of the Kaivalyadhama Yoga Institute and the Journal Yoga Mīmāmsā at 100 Years. International Journal of Yoga Therapy, 35, Article 2.
クヴァラヤーナンダによるヨガの科学的な研究と、カイヴァリヤダーマの歴史を振り返る論考。『Yoga Mīmāṃsā』に掲載された初期研究をもとに、ヨガセラピーの発展を考察しています。
-
The Yoga Institute. History of The Yoga Institute. 公式沿革資料。
The Yoga Institute｜1918年の設立と一般向けヨガ教育
1918年にシュリー・ヨーゲーンドラが設立した教育機関の公式サイト。家庭生活を送る人々にもヨガを広めようとした活動や、健康教育への取り組みを理解するための資料です。
-
Krishnamacharya Yoga Mandiram. About KYM. 公式沿革資料。
T・K・V・デーシカチャーが1976年に設立した教育機関の公式資料。クリシュナマチャリアの教えを受け継ぎながら、個人の状態に合わせたヨガやヨガセラピーを発展させた経緯を紹介しています。
-
Desikachar, T. K. V. (1995). The Heart of Yoga: Developing a Personal Practice. Inner Traditions International. 改訂版1999年。
個人の年齢や健康状態、生活環境などに応じてヨガの実践を組み立てることを重視した著作。アーサナ、呼吸法、哲学、個人の実践を発展させる方法などを扱っています。
-
International Association of Yoga Therapists. Learn About IAYT. 団体公式沿革資料。
1989年のIAYT設立、1990年の専門誌刊行、2012年の教育基準、2014年の養成課程認定、2016年の個人資格制度などを確認できる重要な一次資料です。
-
International Association of Yoga Therapists. Contemporary Definitions of Yoga Therapy.
ヨガセラピーを、ヨガの教えや実践を用いて、個人の健康やウェルビーイングの向上を支える過程として説明した資料。ヨガセラピーが単なるアーサナの指導とは異なる目的を持つことを理解するために参照しました。
-
International Association of Yoga Therapists. About the IAYT Member School Program.
2009年からの教育基準の検討、2012年の基準公表、2014年の養成課程認定、2016年の個人資格制度などを説明した資料。教育機関の認定と個人資格の違いを確認するために参照しました。
-
International Association of Yoga Therapists. Policy on Transfer Credit. 2015年制定、2018年改訂。
IAYT認定ヨガセラピー養成課程における最低800時間の基準と、他の教育機関で学んだ内容を単位として認める際の条件を説明した資料。単に受講時間を合計することと、必要な専門的能力を身につけることを区別するために参照しました。
-
International Association of Yoga Therapists. Certification Background and Future.
2016年の個人認定制度、経過措置、認定養成課程修了者の認定経路、認定試験の開発などを紹介した公式資料。専門職化の過程を理解するための資料です。
-
International Association of Yoga Therapists. (2016). Scope of Practice for Yoga Therapy. 2016年4月12日採択、同年9月1日改訂。
ヨガセラピストが専門的な範囲のなかで行うべき活動と、医療専門職との境界を説明した資料。医学的な診断、薬の処方や変更、専門外の心理療法などを独自に行わないことの重要性を確認するために参照しました。
-
Wieland, L. Susan, et al. (2022). Yoga for Chronic Non-Specific Low Back Pain. Cochrane Database of Systematic Reviews, 2022(11), CD010671.
21件の臨床試験、合計2,223人を対象とするシステマティックレビュー。ヨガは運動しない場合と比較して、腰痛や身体機能をわずかに改善する可能性がありますが、効果は小さく、他の運動より明確に優れているとは示されていません。有害事象についても検討しています。
-
Society for Integrative Oncology & American Society of Clinical Oncology. (2023). Integrative Oncology Care of Symptoms of Anxiety and Depression in Adults With Cancer: Society for Integrative Oncology–ASCO Guideline. Journal of Clinical Oncology.
ASCO｜がん患者の不安・抑うつ症状への補助的なヨガの位置づけ
がん患者や経験者の不安・抑うつ症状について、補完的な実践の研究を評価した診療ガイドライン。ヨガを一定の条件で補助的な方法として取り上げていますが、がんそのものの治療効果を認めたものではありません。
-
National Center for Complementary and Integrative Health. Yoga: Effectiveness and Safety. National Institutes of Health.
腰痛や健康状態へのヨガの効果、安全性、けがの可能性などを整理した米国政府機関の資料。年齢や身体状態に応じた注意の必要性についても説明されています。
-
National Center for Complementary and Integrative Health. Cancer and Complementary Health Approaches: What You Need To Know. National Institutes of Health.
ヨガなどの補完的な実践が、がん治療に伴う症状を管理するために役立つ可能性について説明した公的資料。医学的な治療を置き換えたり、遅らせたりしないことの重要性も示されています。
-
一般社団法人日本ヨーガ療法学会. 『認定資格制度』.
日本におけるヨーガ療法の専門的な教育と認定制度を紹介した公式資料。YIC・YTIC、研究総会での発表、資格の審査、更新制度などについて説明しています。
-
『医師法』昭和23年法律第201号、第17条.
日本で医業を行うための法的な条件を確認するための一次資料。ヨガやヨガセラピーの民間資格と、医師の法的な業務権限を区別するために参照しました。
-
厚生労働省医政局長. (2005). 『医師法第17条、歯科医師法第17条及び保健師助産師看護師法第31条の解釈について』医政発第0726005号、平成17年7月26日.
医師法などによる医業の制限について、個々の行為の内容や状況による判断が必要であることを説明した公的資料。ヨガの指導をすべて医療行為とみなすことも、すべて医療行為ではないと断定することも避けるために参照しました。
本記事では、20世紀初頭のインドにおけるヨガ教育と科学研究、クリシュナマチャリアの系譜に属する教育機関、IAYTによる専門職化の歴史、現代の医学研究、日本の法制度などを参照しました。古い文献に記された健康上の主張と、現在の科学的な研究によって確認できる内容は区別しています。また、IAYTや日本ヨーガ療法学会による認定資格は、それぞれの団体による専門的な資格であり、日本の医師や理学療法士などの国家資格と同じものではありません。本記事は、ヨガセラピーの歴史と教育制度を理解するためのものであり、医学的な診断や治療、個別の法的判断を目的とするものではありません。
連載を読み進める
前回の記事｜歴史編 第30回
マインドフルネス認知療法は、瞑想と心理療法をどのように結びつけたのか
連載を最初から読む｜歴史編 第00回
ヨガの学びをもっと広げる
次回の記事｜歴史編 第32回
1924年の生理学的な研究から、現代の無作為化比較試験やシステマティックレビューまで、ヨガの科学研究が発展してきた歴史をたどります。腰痛についてのヨガとストレッチ、理学療法との比較研究を取り上げながら、効果の大きさや研究の限界を解説します。また、ヨガ研究専用の報告指針CLARIFYを通じて、研究結果を正確に理解するための視点を学びます。
