エクロールヨガ公開ライブラリー｜ヨガの歴史を、もう一度学び直す・第48回
ヨガを教える人は、どのようにして育成されてきたのでしょうか
現在、ヨガインストラクターを目指す人には、さまざまな学習方法があります。
ヨガスクールの養成講座へ参加する人もいれば、仕事を続けながらオンライン教材で学ぶ人もいます。短期間の合宿で実技を学び、その後も継続して知識を深める方法もあります。
また、ヨガインストラクターの資格として、RYT200やRYT500という名称を聞いたことがある人も多いでしょう。
しかし、現在のような養成講座や登録制度が、古くから存在していたわけではありません。
ヨガの歴史をたどると、実践を教える方法は、時代や地域によって異なっていました。
ある時代には、特定の師のもとで長く学ぶことが重視されていました。また、修行者が共同生活を送りながら教えを受け継ぐ場合もありました。
一方、20世紀になると、ヨガを専門的に学ぶための学校や研修会が設けられるようになります。その後、指導者を育成するための講座が発展し、一定の学習時間や修了要件を定める方法も広まっていきました。
さらに、1999年にはYoga Allianceが設立され、ヨガスクールや指導者の登録制度が整えられていきます。
こうした変化によって、ヨガを学ぶ人は、どのような教育を受けられるのかを比較しやすくなりました。
しかし、新しい問題も生まれました。
例えば、200時間の養成講座を修了した人は、どの程度の指導能力を身につけたと判断できるのでしょうか。
また、長年ヨガを実践してきた人と、正式な登録資格を持つ人の能力は、どのように比較できるのでしょうか。
資格を取得したことと、安全で適切なクラスを担当できることは、同じなのでしょうか。
前回の第47回では、現代ヨガの発展に女性たちがどのように関わってきたのかを考えました。そこでは、著名な指導者だけでなく、地域で教える人々や教育活動を支える人々の存在が重要であることも分かりました。
今回は、その教育を支える仕組みに目を向けます。
古い師弟関係から20世紀の指導者養成、Yoga Allianceなどの登録制度、そして現在の能力評価まで、ヨガを教える人がどのように育成されてきたのかをたどっていきましょう。
古いヨガには、現在のような資格制度があったのでしょうか
古いインドのヨガを考える際には、師弟関係という言葉が重要になります。
インドのさまざまな宗教的伝統には、師から弟子へ教えを伝える方法が存在していました。
ヨガについても、書物を読むだけでなく、師の指導を受けながら学ぶことが重視される場合がありました。
例えば、身体の姿勢や呼吸法を学ぶときには、実践を確認しながら教えを受けることができます。また、瞑想や思想について、理解を深めるための対話が行われることもあったでしょう。
このような学びの関係は、しばしばグル・シシュヤ・パランパラーという言葉で説明されます。
グルは師、シシュヤは弟子を意味し、パランパラーは継承や連なりに関係する言葉です。
ただし、インドのヨガのすべての伝統が、同じ師弟制度を持っていたわけではありません。時代や地域、宗教的な背景によって、教えを受けるための条件や方法は異なっていました。
また、師のもとで学ぶことができたという事実から、現在の養成講座と同じ修了要件や資格認定が存在していたと判断することもできません。
古い師弟関係では、教えを理解し、継続して実践することが重要な意味を持っていました。
一方、現在のように、決められた時間数を修了すると共通の登録名称を申請できるという制度は、近代以降に発展したものです。
師から直接学ぶことには、どのような意味があったのでしょうか
師から直接学ぶ方法には、書籍だけでは得にくい経験があります。
例えば、実際の身体の動きを見てもらい、その場で修正や説明を受けられることがあります。自分では理解できていると思っていたことについて、別の視点から指摘を受ける場合もあるでしょう。
また、師がどのように実践を続け、どのように他者と関わっているのかを知ることも、学びの一部となります。
しかし、直接学ぶ方法には、注意すべき点もあります。
特定の師から学んでいるという理由だけで、その人物の説明がすべて正しいと判断することはできません。また、長期間にわたる師弟関係が存在していても、指導の安全性や倫理性が自動的に保証されるわけではありません。
さらに、強い権威を持つ人物と弟子との間では、意見を伝えにくくなる場合もあります。
このような問題は、現在のヨガ教育においても重要です。
古い師弟関係を尊重することと、その関係に含まれる権力や責任について検討することは、矛盾しません。
ヨガを教える人の教育が制度化されていく過程には、こうした個人的な学びを、より多くの人々が参加できる教育へ変えていくという側面もありました。
20世紀になると、ヨガは学校や研修会でも教えられるようになった
20世紀のインドでは、ヨガを体系的に教育するための施設が発展していきました。
例えば、1918年には、シュリー・ヨゲンドラによってThe Yoga Instituteが設立されました。
また、1924年には、スワミ・クヴァラヤーナンダによってカイヴァリヤダーマが設立されています。
これらの施設では、ヨガの実践を教える活動とともに、身体や健康、ヨガの思想についての研究や教育が進められました。
ただし、こうした施設がすべて、現在のヨガインストラクター養成講座と同じ目的で設立されたわけではありません。
例えば、ヨガを一般の家庭生活へ取り入れられるようにする活動がありました。また、科学的な方法を用いてヨガを研究しようとする取り組みもありました。
こうした学校や研究施設の発展は、ヨガを特定の師弟関係だけではなく、組織的に学ぶ環境が整えられていく過程を示しています。
その後、世界のさまざまな地域でヨガを学ぶ人が増えると、ヨガを教える人そのものを育成するための教育も発展していきました。
1969年、シヴァーナンダ系の指導者養成が始まった
1969年、スワミ・ヴィシュヌデヴァーナンダは、カナダでヨガ指導者養成コースを実施しました。
国際シヴァーナンダ・ヨーガ・ヴェーダーンタ・センターの公式記録によれば、このコースは、同団体の指導者教育の出発点となったものです。
ヴィシュヌデヴァーナンダは、インドでスワミ・シヴァーナンダのもとに学んだ人物でした。
その教育では、アーサナや呼吸法だけでなく、ヨガ哲学、瞑想、生活習慣なども重視されていました。
また、指導者と受講者が生活をともにするアーシュラムでの学習形式も取り入れられました。
こうした教育では、ヨガの実践方法を学ぶだけでなく、日々の生活を通じて学習を継続することも重要な要素でした。
一方、1969年に初めて世界でヨガを教える人の教育が行われたわけではありません。それ以前にも、インドや各地で実践を教える人々が育成されていました。
この事例で重要なのは、海外から参加する受講者を対象とした、組織的な指導者養成の仕組みが整えられていったことです。
ヨガの教えを学んだ人々が自分の地域へ戻り、次の人へ教えることによって、ヨガはさらに広い地域へ伝わっていきました。
1971年、イギリスでも指導者養成課程が設けられた
イギリスでは、1965年にBritish Wheel of Yogaの前身となる団体が設立されました。
設立に関わったのはウィルフレッド・クラークです。
同団体の公式沿革によれば、1971年には最初の指導者養成課程が実施されました。
この課程を考案したのはクリス・スティーヴンズで、最初の指導はケン・トンプソンによって行われたと記録されています。
イギリスでは、すでに成人教育の講座を通じてヨガを学ぶ人々が増えていました。
そのなかで、指導者をどのように育成し、教育の質をどのように保つのかという問題が重要になっていきます。
一定の教育課程を設けることによって、受講者が何を学ぶのかを共有しやすくなります。
また、養成を担当する講師が、指導に必要な知識や実技をどのように教えるのかを考える基盤にもなります。
一方、1971年のイギリスの指導者養成を、現在のYoga Allianceの登録制度と同じものとして扱うことはできません。
当時の団体は、独自の教育方針や修了要件に基づいて活動していました。
ヨガの指導者養成は、一つの国際団体によって一斉に始まったのではなく、複数の地域で、それぞれの必要性に応じて発展してきたのです。
日本でも、独自の指導者教育と認定制度が発展していた
日本については、第44回で取り上げたヨーガ禅の歴史が参考になります。
佐保田鶴治のもとでは、1963年にヨーガ禅研修会が創設され、その後、継続的に学ぶための道場や教育活動が発展していきました。
また、石田祐雄をはじめとする人々が、実践の継承や組織運営に関わっていました。
日本ヨーガ禅道友会の公式年表によれば、1980年には指導者養成の特別研修と認定試験が行われています。
さらに、1981年には新たに23人の教師が委嘱され、教師の合計が43人になったことも記録されています。
こうした活動からは、ヨガを教える人を育て、その役割を組織として認める仕組みが、日本でも発展していたことが分かります。
ただし、団体が教師として認定したことと、国家が資格を与えたことは異なります。
また、一つの団体の認定が、日本国内のすべてのヨガ指導者に共通する資格だったわけでもありません。
日本では、現在もさまざまな団体が独自の教育や認定制度を持っています。
それぞれの制度は、その団体がどのようなヨガを教え、どのような指導者を育成しようとしているのかという歴史とも関係しています。
なぜ、ヨガインストラクターの教育に共通基準が求められるようになったのでしょうか
ヨガを教える人が増えることには、多くの可能性があります。
例えば、これまでヨガを学ぶ場所がなかった地域でも、クラスが開かれるようになります。
また、異なる流派や方法を学ぶ機会も増えるでしょう。
一方、指導者の教育方法が多様になるほど、どのような知識や能力を身につけているのかを外部から判断しにくくなる場合があります。
例えば、ある養成講座ではアーサナの練習を重視し、別の講座ではヨガ哲学や瞑想を重視しているかもしれません。
さらに、受講者に実際のクラスを担当させる時間や、指導能力の確認方法も、教育機関によって異なる場合があります。
このような状況のなかでは、一定の共通基準を設けることに意味があります。
例えば、身体の構造について学ぶこと、指導方法を練習すること、倫理や安全性について理解することなどを、養成教育に含めるよう求めることができます。
ただし、共通基準を作ることによって、ヨガのすべての伝統を同じ教育内容へ統一する必要があるわけではありません。
何を共通の教育内容とし、何をそれぞれの流派や学校に委ねるのか。
この問題は、現在のヨガ教育でも議論され続けています。
1999年、Yoga Allianceが設立された
現在のヨガインストラクター資格を考えるうえで、Yoga Allianceは重要な団体の一つです。
Yoga Allianceの公式沿革によれば、その活動は1997年に始まりました。
当時、欧米ではヨガの実践者や指導者が増え、養成教育の共通基準を整える必要性が議論されていました。
その後、1999年にYoga Allianceが設立され、ヨガスクールとヨガ指導者の任意登録制度が始まりました。
ここで重要なのは、Yoga Allianceがヨガの指導者養成そのものを発明したわけではないということです。
すでに、シヴァーナンダ系の養成やBritish Wheel of Yogaの教育課程などが存在していました。
Yoga Allianceの活動は、そうした多様な教育が存在するなかで、一定の基準に基づく登録制度を発展させたものとして理解する必要があります。
また、Yoga Allianceはアメリカに拠点を置く民間団体です。
その登録制度は国際的に利用されていますが、世界各国の政府が共通して定めた国家資格制度ではありません。
RYTとRYSは、それぞれ何を意味するのでしょうか
Yoga Allianceの登録制度を理解するためには、RYTとRYSという言葉を区別する必要があります。
RYTは、Registered Yoga Teacherの略称です。ヨガを教える個人の登録資格を表します。
一方、RYSは、Registered Yoga Schoolの略称です。一定の教育基準に基づく養成課程を提供する学校の登録資格を表します。
2026年時点の制度では、RYT200やRYT500、RYS200やRYS300、RYS500などの名称が使われています。
例えば、RYS200は、200時間のヨガ指導者養成課程に関係する学校の登録区分です。
また、RYT200は、所定の養成課程を修了し、Yoga Allianceへの登録要件を満たした個人に関係する区分です。
ここで注意したいのは、学校が発行する修了証と、Yoga Allianceへの登録は、同じ手続きではないということです。
養成課程を修了した人が、必ずYoga Allianceへ登録するとは限りません。
一方、登録を希望する場合には、定められた要件に従って申請する必要があります。
そのため、ヨガの養成講座の修了証を持っていることと、現在Yoga Allianceへ登録されていることは区別して確認する必要があります。
なお、Yoga Allianceは2027年から登録資格の名称や仕組みを変更する方針を発表しています。以下では、制度史を説明するために、2026年までの名称も使用します。
200時間という基準は、何を表しているのでしょうか
RYT200という名称を見て、200時間ヨガを学べば、十分な指導能力が身につくと考える人もいるかもしれません。
しかし、200時間という数字だけで、指導能力を判断することはできません。
例えば、同じ200時間の養成課程でも、どのような内容を学ぶのかによって、教育の経験は異なります。
また、学習内容をどのように確認するのかという問題もあります。
実際にクラスを担当してみることが含まれているのか。
参加者の身体の状態に合わせて、どのように動作を説明するのか。
また、理解できないことや、対応できない問題に出会ったとき、どのように判断するのか。
こうした能力は、単に時間を過ごすだけで得られるとは限りません。
一方、一定の時間数を設けることには意味があります。
学習内容をあらかじめ計画し、必要な教育を提供するための一つの目安となるからです。
重要なのは、時間数を教育の質そのものとみなさないことです。
200時間という基準は、教育内容を整えるための枠組みであって、すべての受講者が同じ水準の指導能力を身につけることを自動的に保証するものではありません。
2020年、Yoga Allianceの教育基準はどのように変わったのでしょうか
2018年、Yoga Allianceは教育基準を見直すための取り組みを進めました。
その結果、2020年2月27日にRYS200の新しい教育基準が導入されました。
この改訂では、それまでの教育時間の区分だけでなく、学習内容や身につけるべき能力が重視されるようになりました。
新しい基準では、教育内容が大きく四つの分野に整理されています。
一つ目は、ヨガの技法、実践、練習方法です。
二つ目は、解剖学と生理学です。
三つ目は、ヨガの歴史や哲学、倫理などを含む人文学的な学習です。
四つ目は、指導方法や専門職としての責任など、ヨガを教えるための実践的な内容です。
さらに、養成課程を修了する際には、受講者の知識や技能、経験を評価することが求められています。
これは、200時間を受講したという事実だけでなく、その教育によって何を理解し、何ができるようになったのかを確認する方向への変化といえます。
ただし、教育基準を改訂したことによって、すべての学校の教育が同じ質になったと結論づけることはできません。
学校ごとの教育方法や評価の仕組みが、実際にどのように運用されているのかも重要になります。
ヨガを教えるためには、何を学ぶ必要があるのでしょうか
ヨガインストラクターの養成では、アーサナを知っていることだけでは十分ではありません。
例えば、あるアーサナを自分で行える人がいたとします。
しかし、その人が、身体の動き方をほかの人に分かりやすく説明できるとは限りません。
また、自分では無理なく行える姿勢であっても、別の人には難しい場合があります。
そのようなときには、どのような方法で負荷を調整するのか、どのような代替方法を考えるのかという問題が生じます。
さらに、参加者が痛みや不調について相談した場合には、ヨガインストラクターとして対応できる範囲を理解する必要があります。
このように考えると、ヨガの指導には、実践する能力と、ほかの人へ教える能力の両方が関係していることが分かります。
また、身体の構造についての知識だけでなく、相手の話を聞くことや、分からないことを確認する姿勢も重要になります。
ヨガインストラクターの教育を考える際には、アーサナをいくつ知っているかという問題だけでなく、どのように伝えるのかという観点が必要なのです。
修了試験や実技評価には、どのような意味があるのでしょうか
養成講座を修了する際に、筆記試験や実技評価を行う学校があります。
筆記試験では、ヨガの歴史や哲学、身体の構造、安全な指導などについて、理解を確認できます。
一方、実技評価では、実際のクラスを想定した指導能力を確認することができます。
例えば、限られた時間のなかで、どのようにクラスを構成するのかという問題があります。
また、アーサナについて、どのような言葉で説明するのかという点も重要です。
さらに、参加者の反応を観察しながら、必要に応じて説明や練習方法を変更できるかどうかも考える必要があります。
ただし、一度の試験に合格したことによって、あらゆる場面に対応できる能力が証明されたわけではありません。
例えば、初心者向けのクラスで適切に指導できる人が、特別な配慮を必要とする人々にも同じように対応できるとは限りません。
また、個人の能力は、その後の学習や経験によって変化します。
修了時の評価は、一定の学習成果を確認するための方法であり、その後の成長まで保証するものではありません。
指導者の資格と、実際の指導能力は同じなのでしょうか
資格制度を考えるうえで、最も重要な問題の一つが、資格と能力の関係です。
例えば、ヨガの指導資格を持つ人がいたとします。
その資格は、一定の教育を修了したことや、特定の基準を満たしていることを示す資料になります。
しかし、それだけで、すべての実践者に適切なクラスを提供できるとは限りません。
一方、長年ヨガを学んできた人であっても、ほかの人へ教えるための説明方法や、安全管理について十分に学んでいるとは限りません。
ここには、異なる種類の能力が関係しています。
自分でヨガを実践する能力があります。
ヨガの歴史や思想を理解する能力もあります。
さらに、ほかの人へ分かりやすく伝え、安全にクラスを進める能力もあります。
これらは、互いに関係していますが、すべて同じものではありません。
そのため、ヨガインストラクターの教育では、知識、実践、指導、倫理などの複数の観点から学習成果を確認することが重要になります。
また、資格を取得した後にも、学びを続ける必要があります。
ヨガを教える人に、国家資格は必要なのでしょうか
資格制度を考える際には、国家資格と民間資格を区別する必要があります。
日本では、ヨガインストラクターとして一般的なヨガクラスを担当するための、統一された国家資格制度は設けられていません。
日本ヨガ連盟の公式資料でも、ヨガインストラクターには国家試験や統一された資格規格が存在しないことが説明されています。
そのため、日本では、さまざまな団体が独自の養成講座や資格認定を行っています。
ただし、国家資格が必要ではないことによって、どのような指導でも自由に行ってよいという意味にはなりません。
例えば、ヨガのクラスを担当することと、医療行為を提供することは異なります。
また、身体の痛みや病気について、医療的な診断や治療を行うことには、別の専門性と法的な資格が関係します。
さらに、参加者の安全を守るための配慮や、契約、個人情報などについても、必要な責任があります。
民間の登録資格を持っていることと、医療行為を行う権限を持っていることを混同してはいけません。
この違いは、ヨガを健康づくりや身体の不調への対処方法として紹介する場面で、特に重要になります。
2012年、ヨガセラピストの教育基準も整えられていった
一般的なヨガの指導と、ヨガセラピーの専門的な実践については、異なる教育制度が発展してきました。
例えば、国際ヨガセラピスト協会であるIAYTは、2000年代後半から教育基準の整備を進めています。
2012年には、ヨガセラピストの教育基準が公表されました。
また、2014年には、最初の認定教育プログラムが発表されています。
そして2016年には、個人のヨガセラピストを認証する制度も始まりました。
IAYTでは、認定教育課程の修了者に関係する基準として、800時間以上の専門教育などが設けられています。
こうした制度は、一般的なヨガインストラクターの養成と、ヨガセラピーの専門的な教育を区別するための取り組みです。
ただし、IAYTの認証を取得したことによって、世界各国で医師や理学療法士などの国家資格と同じ権限が与えられるわけではありません。
実際に行うことができる業務は、それぞれの国や地域の法律、本人が持つ専門資格などによって異なります。
ヨガを教えることと、疾病や障害に対して治療を提供することの違いは、資格制度の歴史を理解するうえでも重要です。
インドでも、ヨガ指導者の認証制度が整えられた
ヨガの資格制度は、欧米の団体だけによって発展したわけではありません。
インドでも、ヨガ指導者の教育や認証について、制度を整備する動きが進められてきました。
インド政府の発表によれば、2015年には、ヨガ専門職の自主的な認証と教育機関の認定に関する制度が発表されました。
その後、2018年にはYoga Certification Boardが設けられています。
この機関は、インド政府のAYUSH省のもとで、ヨガの専門職の能力評価や、教育機関の認定などに関わっています。
例えば、ヨガを教える専門職について、知識や技能の基準を設定し、それに基づいて評価を行う仕組みがあります。
一方、こうした認証制度も、世界中のすべてのヨガ指導者を一つの資格へ統一するものではありません。
各国の法律や教育制度には違いがあり、ヨガがどのような役割を持っているのかも異なるからです。
この事例は、ヨガの専門職としての能力を、どのように社会へ示すのかという問題が、インドでも重要な課題となってきたことを示しています。
2020年、ヨガを教える人の倫理と責任が明確にされた
ヨガの養成制度では、技術や知識だけでなく、指導者の倫理についても考える必要があります。
2020年、Yoga Allianceは教育基準の改訂とともに、倫理に関する取り組みを強化しました。
そのなかには、行動規範や、指導者として活動できる範囲を説明する文書が含まれています。
例えば、参加者の身体へ触れる場合には、明確な同意を得ることが求められています。
また、ヨガインストラクターとしての知識や経験を超える問題について、適切な資格がないまま助言やサービスを提供しないことも重要です。
さらに、ヨガの歴史や哲学、解剖学について説明する場合には、情報の出典を適切に示すことも求められています。
こうした基準は、ヨガを教える人が、単にアーサナを知っていればよいわけではないことを示しています。
ヨガのクラスでは、人の身体だけでなく、健康や個人的な事情についての相談に触れる場合もあります。
そのため、参加者との関係において、どのような責任を持つのかを理解する必要があります。
指導者養成における倫理教育は、現代ヨガの発展とともに、重要性を増してきた分野の一つです。
2025年、WHOはヨガの教育について技術報告書を公表した
2025年12月19日、世界保健機関であるWHOは、『Training in Yoga: Technical Report』を公表しました。
この報告書では、世界のさまざまな地域で行われているヨガの教育について、必要な知識や能力、教育基準などが整理されています。
WHOがこの問題を取り上げた背景には、ヨガが多くの国で実践されるようになったことがあります。
一方、ヨガを教えるための教育や資格には、国や地域によって違いが存在しています。
WHOの説明では、世界共通の規制制度が存在しないことも、教育基準を検討する理由の一つとされています。
報告書は、ヨガを教える人の知識や技能について、各国や教育機関が基準を考えるための参考資料として作成されました。
ただし、この報告書が発行されたことによって、WHOが世界共通のヨガインストラクター資格を発行するようになったわけではありません。
また、既存の民間資格が自動的にWHOによる認証へ変わるわけでもありません。
この報告書は、法的な拘束力を持つ国際資格制度ではなく、教育や政策を検討するための技術的な資料です。
その意味で、ヨガの教育を、個々の流派や団体だけの問題としてではなく、社会全体の安全や専門性という観点から考える動きが進んでいることを示しています。
2027年、Yoga Allianceは資格制度を変更する予定になっている
2026年11月現在、Yoga Allianceは2027年から資格と会員制度を変更する方針を公表しています。
この改革では、従来の教育時間や修了要件を引き続き重視しながら、指導者としての能力や専門職としての責任を、より分かりやすく示そうとしています。
例えば、2027年から導入予定の資格評価では、安全性、倫理、指導方法、多様な参加者への対応などが対象となる予定です。
一方、ヨガの哲学や伝統については、流派や教育機関によって内容が異なるため、それぞれの学校が教育する役割も引き続き重視されています。
ここで重要なのは、資格制度が、教育を受けた時間を示す仕組みから、何を学び、何ができるのかを確認しようとする方向へ発展していることです。
ただし、2027年の改革は、この記事を執筆している2026年11月時点では、まだ施行前です。
実際の移行方法や登録要件については、今後の公式発表を確認する必要があります。
また、制度変更が行われたことによって、ヨガインストラクターの実際の指導能力が自動的に向上すると考えることもできません。
評価制度がどのように運用され、教育の質や安全性へどのような影響を与えるのかは、今後検討すべき問題として残ります。
資格制度は、ヨガの多様な伝統をどのように扱うべきなのでしょうか
ヨガには、さまざまな歴史や思想を持つ伝統があります。
例えば、アーサナを中心として身体を動かす実践があります。
一方、瞑想や哲学を重視する方法もあります。
また、特定の流派の方法を詳しく学ぶ人もいれば、複数の流派や身体運動の知識を比較しながら学ぶ人もいます。
このような多様性のなかで、すべてのヨガインストラクターに同じ内容を求めることには限界があります。
一方、どのような方法を教えている人であっても、参加者の安全に配慮することや、自分の専門性の範囲を理解することには、共通の重要性があります。
そのため、資格制度には、共通して求められる能力を示す役割と、それぞれの流派の特徴を尊重する役割の両方が必要になります。
また、特定の資格を持っていないことによって、その人物が学んできたヨガの知識や経験に価値がないと結論づけることも適切ではありません。
制度が整備される以前から活動してきた指導者や、異なる伝統に属する人々の学びを、どのように理解するのかという問題もあります。
資格制度の発展は、ヨガの教育を整えるための試みであると同時に、ヨガの多様性をどのように受け継ぐのかという問題を含んでいます。
資格を取得した後も、なぜ学び続ける必要があるのでしょうか
ヨガの指導者養成は、修了証を受け取った時点ですべてが終わるわけではありません。
例えば、解剖学や運動科学の研究は、現在も発展を続けています。
また、ヨガの歴史研究によって、以前は当然だと考えられていた説明が見直される場合もあります。
さらに、社会の変化によって、ヨガを学ぶ人々の目的や必要とする配慮も変わっていきます。
こうした変化に対応するためには、養成講座を修了した後も学びを続ける必要があります。
Yoga Allianceでも、継続教育の制度が設けられてきました。
また、British Wheel of Yogaや日本のヨガ団体でも、継続的な研修や学習の機会が提供されています。
ただし、継続教育の時間を満たすことだけで、指導能力が必ず向上するとは限りません。
何を学び、その知識をどのように指導へ生かすのかという問題が重要になります。
例えば、以前に教わった方法について、現在の研究と比較して考えることがあります。
また、参加者の身体や生活に合わせて、説明方法を見直すこともあるでしょう。
さらに、自分では対応できない問題について、適切な専門家へ相談する判断も必要です。
こうした学びの積み重ねが、資格を取得した後の指導を支えていきます。
ヨガの資格制度は、これからどのように発展するのでしょうか
ヨガの資格制度は、現在も変化を続けています。
例えば、教育時間を中心とする基準だけでなく、実際の指導能力や倫理的な責任を評価する方法が検討されています。
また、オンライン教育などの学習方法が広がることで、何を対面で学び、何をオンラインで学ぶのかという問題も重要になっています。
さらに、資格登録制度だけではなく、教育の成果をどのように確認するのかについても考える必要があります。
例えば、受講者が安全にアーサナを説明できるかどうかを評価する方法があります。
また、参加者が難しい動作を行えない場合に、どのような代替方法を考えられるのかを確認することもできます。
一方、こうした能力をすべて一度の試験で測定できるとは限りません。
実際のクラスでは、参加者の反応を観察し、その場で判断することが求められるからです。
さらに、相手を尊重することや、自分の知識の限界を理解することも、ヨガを教えるうえで重要です。
資格制度には、こうした教育の質を支える役割が期待されています。
一方、どれほど制度が整っても、指導者自身が学び続ける必要性がなくなるわけではありません。
ヨガインストラクターの養成と資格制度が残したものとは
ヨガを教える人の教育は、長い歴史のなかで発展してきました。
古いインドでは、師弟関係を通じて教えを受け継ぐ方法が重要な役割を果たしていました。
その後、20世紀になると、ヨガを組織的に学ぶための学校や研究施設が整えられていきます。
1918年にはThe Yoga Instituteが設立され、1924年にはカイヴァリヤダーマが設立されました。
さらに、ヨガが世界へ広がっていくなかで、指導者を育成するための教育も発展していきました。
1969年には、ヴィシュヌデヴァーナンダがカナダで指導者養成コースを実施しました。
1971年には、イギリスでBritish Wheel of Yogaの指導者養成課程が始まっています。
また、日本でも、ヨーガ禅をはじめとする団体が独自の研修や認定制度を発展させてきました。
その後、1999年にはYoga Allianceが設立され、学校や指導者の任意登録制度が始まりました。
こうした制度は、ヨガを教える人の学習歴や登録状況を、外部から確認しやすくするための仕組みとして発展してきました。
一方、資格を取得することと、実際に適切なクラスを担当できることは、必ずしも同じではありません。
そのため、2020年にはYoga Allianceの教育基準が見直され、学習内容や能力評価、倫理的な責任などが重視されるようになりました。
また、ヨガセラピーの専門教育についても、IAYTなどによる基準の整備が進められています。
インドでは、2015年以降、ヨガの専門職に関する認証制度が発展しました。
さらに2025年には、WHOがヨガの教育と能力基準に関する技術報告書を公表しています。
そして2027年には、Yoga Allianceの資格制度も新たな段階へ進む予定です。
こうした歴史から見えてくるのは、ヨガを教える人の能力を、どのように理解し、どのように評価するのかという問いが、時代とともに変化してきたことです。
師のもとで学ぶことが重視された時代がありました。
学校や研修会を通じて学ぶ方法も発展しました。
さらに、一定の学習時間や登録資格を設ける制度が生まれました。
現在では、そうした制度のなかで、知識や技能、倫理、継続教育をどのように評価するのかが問われています。
ヨガインストラクターの養成と資格制度の歴史が私たちに教えてくれるのは、資格を持っていることと、ヨガを適切に教える能力を持っていることは、関係していても同じではないということです。
資格制度は、学習の基準を示すことができます。
また、何を学ぶ必要があるのかを整理し、指導者の責任を明確にする役割も持っています。
一方、実際にヨガを教える場面では、一人ひとりの参加者と向き合う必要があります。
そのときに求められるのは、知識を持っていることだけではありません。
なぜその方法を教えるのかを説明できること。
相手の状態を観察し、必要に応じて指導を見直せること。
そして、自分が分からないことを認め、学び続けられることも重要です。
こうした能力は、資格を取得するまでの教育と、その後の経験の両方を通じて育まれていきます。
ヨガの歴史を学ぶことは、過去の指導者がどのように教えを伝えてきたのかを知るためだけではありません。
現在の私たちが、何を学び、どのような責任を持ってヨガを教えるのかを考えるためにも意味があります。
次回は、ヨガを取り巻く社会の変化へ、さらに目を向けます。
ヨガの商業化やグローバル化、そしてインターネットや動画、オンライン教育の発展は、ヨガの実践と学習をどのように変えてきたのでしょうか。
ヨガが世界中で学ばれるようになったことによって広がった可能性と、今も残る課題を考えていきます。
ECLORE YOGA
参考文献・関連資料
1．Singleton, Mark. (2010). Yoga Body: The Origins of Modern Posture Practice. Oxford University Press.
Oxford Academic｜近代の姿勢中心のヨガの成立史
19世紀から20世紀にかけてのヨガと近代身体文化との関係を分析した研究書。現在のヨガの教育方法が歴史的に形成されてきた背景を理解するために参照しました。
2．Newcombe, Suzanne. (2019). Yoga in Britain: Stretching Spirituality and Educating Yogis. Equinox Publishing.
英国におけるヨガの普及と成人教育、指導者養成の発展を検討した研究書。ヨガを教えるための教育が特定の国際登録団体だけによって形成されたのではないことを理解するために参照しました。
3．Sivananda Yoga Vedanta Centres. Yoga Teachers’ Training Course: History.
1969年にヴィシュヌデヴァーナンダがカナダで実施した指導者養成コースと、その教育理念を紹介した公式資料。アーシュラムでの共同生活を含む養成教育の一例として参照しました。
4．British Wheel of Yoga. (2025). Celebrating 60 Years of the BWY.
British Wheel of Yoga｜1965年の設立と1971年の養成課程
1965年の団体設立、1971年の指導者養成課程の開始などを紹介した公式資料。英国における組織的なヨガ教育の発展を確認するために参照しました。
5．日本ヨーガ禅道友会．「道友会のご案内・日本ヨーガ禅道友会の歩み」．
佐保田鶴治や石田祐雄らの活動、1980年の指導者研修と認定試験などを確認するための資料。日本における独自の指導者養成制度の発展を理解するために参照しました。
6．Yoga Alliance. Meet Yoga Alliance: Our History.
Yoga Alliance｜1997年からの活動と1999年の設立
Yoga Allianceの設立経緯、1999年の任意登録制度の開始、2018年の教育基準見直し、2020年の制度改訂などを確認するための公式資料です。
7．Yoga Alliance. Explore Training Options.
RYTに関係する教育と、基礎的な指導者養成から上級の学習までの区分について説明した公式資料。2027年の制度改革によって変更される項目については、過去の制度と新しい制度を区別して参照しました。
8．Yoga Alliance. Explore Credentialing Options.
RYS200、RYS300、RYS500など、ヨガスクールの登録区分と教育基準について説明した公式資料。学校の登録と個人の登録を区別するために参照しました。
9．Yoga Alliance. (2021). Certificate Requirements for RYT Registration.
登録申請における養成課程の修了証の役割を説明した公式資料。スクールによる修了認定と、Yoga Allianceへの個人登録が異なる手続きであることを確認するために参照しました。
10．Yoga Alliance. (2020). RYS Hours Per Day.
Yoga Alliance｜2020年のRYS200教育基準
2020年2月27日のRYS200教育基準の改訂について説明した公式資料。教育時間の区分と、学習目標や能力評価を重視する方向への変化を理解するために参照しました。
11．Yoga Alliance. (2020). Scope of Practice.
ヨガを教える人の専門性、参加者への接触に必要な同意、医療などの専門領域との境界、情報源の適切な引用などについて説明した公式資料。指導者教育における倫理と責任を理解するために参照しました。
12．Yoga Alliance. (2021). Yoga Therapy Policy.
Yoga AllianceのRYS・RYT登録のみでは、疾病の診断や治療を行うヨガセラピーの専門能力が認められるわけではないことを示した公式資料です。
13．International Association of Yoga Therapists. History of IAYT’s Standards Process.
2012年の教育基準公表、2014年の認定教育プログラム、2016年の個人認証制度などについて記録した資料。一般のヨガインストラクター養成とは異なる専門教育の発展を理解するために参照しました。
14．International Association of Yoga Therapists. Certification Background and Future.
ヨガセラピストの認証制度と、800時間以上の専門教育を含む認定課程について説明した公式資料。専門教育と個人の認証を区別するために参照しました。
15．Government of India, Press Information Bureau. (2018). Meeting on Certification of Yoga Professionals and Accreditation of Yoga Schools Held at New Delhi.
2015年の自主的な認証制度と、2018年のYoga Certification Board設置について説明した政府資料。インドにおけるヨガ専門職の教育と能力評価の制度化を理解するために参照しました。
16．Yoga Certification Board, Government of India. About Yoga Certification Board.
Yoga Certification Board｜設立と教育認証の目的
ヨガ専門職の知識や技能の評価、教育機関の認定などを目的とするインドの認証機関について説明した公式資料です。
17．認定NPO法人日本ヨガ連盟．「ヨガのインストラクターになるには」．
日本に統一された国家資格制度が存在しないことと、安全なヨガ指導のために教育や継続的な学習が重要であることを説明した資料です。
18．World Health Organization. (2025). Training in Yoga: Technical Report. WHO.
2025年12月19日に公表された、ヨガの教育内容や能力基準に関する技術報告書。世界共通の法的な資格制度が存在しない状況のなかで、教育の質と安全性をどのように考えるのかを理解するために参照しました。
19．Yoga Alliance. Yoga Alliance Membership and Credentials: 2027 Changes.
2027年から予定されている資格制度の改革と、教育時間に加えて能力評価や倫理などを重視する方針についての公式資料。施行前の内容は、今後変更される可能性があるものとして扱いました。
20．Yoga Alliance. Find Your New Credential.
2027年から予定される資格区分と評価制度についての公式案内。2026年までのRYT・RYSの名称と、変更後の制度を区別するために参照しました。
本記事では、インドのヨガ教育施設、1960〜70年代の指導者養成、日本における団体独自の教育、1999年のYoga Alliance設立、2020年の教育基準改訂、ヨガセラピストの認証制度、2025年のWHO技術報告書などを参照しました。修了証、民間の登録資格、国家資格、実際の指導能力は、それぞれ異なるものとして扱っています。また、2027年に予定される制度改革については、2026年11月時点の公式発表に基づき、施行済みの制度と区別しました。歴史上の人物名は、学術的な記述における表記を統一するため、原則として敬称を省略しています。
連載を読み進める
前回の記事｜歴史編 第47回
連載を最初から読む｜歴史編 第00回
ヨガの学びをもっと広げる
次回の記事｜歴史編 第49回
現代ヨガは、商業化・グローバル化・デジタル化によってどう変わったのか
ヨガは世界へ広まり、商品やサービスとして提供され、インターネットを通じても学べるようになりました。第49回では、現代ヨガの市場形成、2014年の国際ヨガの日の制定、2016年のユネスコ無形文化遺産への登録、文化的な背景をめぐる議論、SNSにおけるヨガの表現、オンライン教育の発展を取り上げます。学ぶ機会が広がった一方で生まれた課題にも目を向け、現代ヨガを歴史と研究の両面から考えます。
