ヨガと慢性的な痛みの関係は、どのように研究されてきたのか

エクロールヨガ公開ライブラリー|ヨガの歴史を、もう一度学び直す・第39回

ヨガを続けると、痛みは軽くなるのでしょうか

腰が痛いとき、身体を動かしてよいのか迷うことがあります。

少し動いた方が楽になるという人もいれば、特定の動作をすると痛みが強くなる人もいるでしょう。以前は問題なくできていた前屈や後屈が、ある日から怖くなってしまうこともあります。

現在、ヨガは慢性的な腰痛などに役立つ可能性のある運動として研究されています。実際に、一定期間ヨガを行った人々について、痛みや日常生活の機能が改善したと報告する研究があります。

しかし、ここで考えてみたいことがあります。

痛みが軽くなったということは、傷ついた組織が修復されたことを意味するのでしょうか。

また、痛みが続いている人は、身体のどこかに必ず損傷が残っているのでしょうか。

私たちは、痛みを身体からの警告として理解することがあります。

例えば、熱い物に触れたときには、手を引っ込めます。足を捻挫した直後には、患部を動かすと強い痛みが生じるかもしれません。

こうした経験から、痛みは身体が傷ついたことを知らせる感覚だと考えやすくなります。

しかし、慢性的な痛みでは、それだけでは説明しきれない場合があります。

組織の状態が改善した後も痛みが続くことがあります。また、画像検査で変化が見つかったとしても、同じような所見を持つ人が、必ずしも痛みを感じているわけではありません。

現代の痛みの研究では、身体の組織だけでなく、神経系の働きや過去の経験、心理的な状態、生活環境などが検討されています。

もちろん、これは痛みが気のせいだという意味ではありません。

痛みは、実際に本人が経験しているものです。その経験を理解するために、さまざまな要因を考慮する必要があるということです。

前回の第38回では、ヨガと免疫・炎症の研究史を取り上げました。

炎症は、身体を守るために必要な働きである一方、長く続くことで問題につながる場合もありました。

今回の第39回では、炎症とも関係する痛みについて、その研究の歴史をたどります。

痛みがどのように理解されてきたのか。そして、ヨガが慢性的な痛みに対して、どのような役割を持つ可能性があるのかを考えていきましょう。

 

痛みは、どこで生まれるのでしょうか

例えば、指先に小さな傷ができたとします。

傷ついた組織では、さまざまな化学的な変化が生じ、侵害受容器と呼ばれる感覚受容器が活動する場合があります。

侵害受容器は、組織に損傷を与える可能性のある刺激などを検出する仕組みに関わっています。

その情報は神経を通じて伝えられ、脊髄や脳で処理されます。

ただし、侵害受容器が活動することと、本人が痛みを経験することは、完全に同じ現象ではありません。

例えば、何かに集中しているとき、怪我をした直後には痛みに気づかなかったという経験を持つ人がいるかもしれません。

また、同じような刺激でも、そのときの状況や身体の状態によって、感じ方が変わる場合があります。

現在の痛みの科学では、侵害受容という言葉と、痛みという言葉を区別しています。

侵害受容は、身体に害を与える可能性のある刺激について、神経系が情報を符号化する過程に関係しています。

一方、痛みは、感覚的な側面だけでなく、感情的な側面も持つ個人的な経験です。

この違いを理解することが、慢性的な痛みの研究を学ぶための基礎になります。

 

痛みは、単純な信号として理解されていたのでしょうか

近代の痛みの研究では、身体の末梢から脳へ情報が伝わる仕組みが、重要な問題となっていました。

例えば、熱い物に触れると、皮膚から神経を通じて情報が伝わり、痛みを感じるという説明があります。

このような説明には、生理学的な基礎があります。

しかし、痛みを単純な情報の伝達だけで理解しようとすると、説明しにくい現象が出てきます。

例えば、怪我をした場所や程度が似ていても、痛みの感じ方は人によって異なります。

また、身体に明確な損傷が確認されない場合でも、強い痛みを経験する人がいます。

さらに、怪我が治ったと判断された後も、痛みが続く場合があります。

こうした問題を理解するためには、神経系のなかで情報がどのように調節されるのかを考える必要がありました。

20世紀後半になると、その問題に新しい説明を与える理論が登場します。

 

1965年、ゲートコントロール理論が発表された

1965年、ロナルド・メルザックとパトリック・ウォールは、『Pain Mechanisms: A New Theory』という論文を発表しました。

掲載誌は『Science』です。

この論文で提案されたのが、ゲートコントロール理論です。

英語ではGate Control Theoryと呼ばれています。

この理論では、身体の末梢から伝わる情報が、そのまま脳へ送り込まれるだけではなく、脊髄などで調節される可能性が示されました。

例えば、痛みのある場所を手でさすると、少し楽になる場合があります。

その現象を理解するうえでも、異なる感覚情報が神経系の処理へ影響するという考え方は重要でした。

また、脳からの下行性の働きが、痛みの情報の処理に関係するという視点も示されました。

この理論は、痛みを単純な刺激と反応の関係から、神経系の調節を含む現象として理解するための大きな転換点となりました。

ただし、1965年の理論が、現在の痛みの神経科学のすべてを説明するわけではありません。

その後の研究では、脳や脊髄の働き、神経可塑性、免疫系との関係など、さらに多くの仕組みが調べられるようになりました。

 

痛みの感じ方は、神経系によって変化するのでしょうか

痛みについての研究が進むなかで、神経系が情報を受け取るだけの仕組みではないことが、さらに詳しく理解されるようになりました。

例えば、神経系は、繰り返される刺激や経験によって、その反応の仕方が変化する場合があります。

また、痛みに関係する情報の伝わり方が、脊髄や脳で変化する場合もあります。

こうした研究には、神経可塑性という考え方が関係しています。

神経可塑性とは、経験や活動などによって、神経系の構造や働きが変化し得るという性質です。

しかし、神経可塑性が存在することによって、慢性的な痛みはすべて脳の変化だけで説明できるという意味ではありません。

実際には、末梢の組織や神経、脊髄、脳など、さまざまな要因が関係する場合があります。

また、痛みの原因となる病気が存在する可能性を、神経可塑性という言葉だけで否定することもできません。

痛みについての理解を深めるためには、複数の仕組みを区別し、それらがどのように関係するのかを考える必要があります。

 

1977年、生物心理社会モデルが提案された

痛みの研究に大きな影響を与えた考え方の一つが、生物心理社会モデルです。

1977年、アメリカの医師ジョージ・エンゲルは、『The Need for a New Medical Model: A Challenge for Biomedicine』という論文を『Science』に発表しました。

エンゲルは、病気を身体の生物学的な変化だけから理解することの限界を論じました。

そして、生物学的な要因に加えて、心理的な要因や社会的な要因も考慮する必要があると考えました。

例えば、腰痛を抱える人について考えてみましょう。

身体の組織の状態や神経の働きは重要です。

一方、仕事の内容や生活環境、睡眠、痛みに対する不安なども、その人の経験に関係する可能性があります。

また、休息を取れる環境にいるのか、必要な医療を受けられるのかによっても、生活への影響は変わるでしょう。

このモデルは、痛みを理解する際にも広く取り入れられるようになりました。

ただし、心理的な要因が関係するという説明は、痛みが本人の思い込みだという意味ではありません。

また、社会的な要因が関係することによって、医学的な評価が不要になるわけでもありません。

むしろ、痛みを経験している人を、身体の一部分だけでなく、生活する一人の人間として理解するための考え方です。

 

1982年、カバットジンは慢性的な痛みと瞑想について報告した

ヨガと痛みの関係を考えるうえで、もう一つ重要な研究の歴史があります。

1979年、ジョン・カバットジンは、マサチューセッツ大学医学部で、瞑想を用いたストレス低減の教育を始めました。

この活動は、後にMBSRとして知られるプログラムへ発展しました。

歴史編第29回でも、この成立過程について紹介しています。

1982年、カバットジンは、『An Outpatient Program in Behavioral Medicine for Chronic Pain Patients Based on the Practice of Mindfulness Meditation』という論文を発表しました。

この初期研究では、慢性的な痛みを抱える人々を対象として、瞑想を中心とするプログラムが検討されました。

その後に知られるMBSRには、座って行う瞑想や身体への注意に加えて、穏やかなハタヨガも含まれています。

こうした活動には、痛みを完全に取り除くことだけでなく、痛みとの関わり方や日常生活への影響について考える視点があります。

ただし、1982年の初期研究は、現在の大規模な無作為化比較試験と同じ方法で行われたものではありません。

また、MBSR全体の研究結果を、アーサナだけを行うヨガクラスの効果として説明することもできません。

それでも、この研究は、慢性的な痛みに対する非薬物的な支援が発展していく歴史を理解するための重要な資料です。

 

痛みが軽くなることと、生活しやすくなることは同じなのでしょうか

慢性的な痛みについての研究では、痛みの強さだけでなく、日常生活への影響も評価されるようになりました。

例えば、ある人の腰痛の強さが、以前とほとんど変わらなかったとします。

しかし、以前よりも歩きやすくなったり、家事を行いやすくなったりする場合があります。

また、痛みに対する不安が減り、外出できるようになる人もいるでしょう。

こうした変化には、痛みの強さが低下したこととは異なる意味があります。

一方、痛みの強さが少し低下しても、日常生活の活動がほとんど変わらない場合もあります。

そのため、慢性的な痛みの研究では、痛みの強さと、身体機能や生活への影響を分けて測定する必要があります。

この考え方は、ヨガの臨床研究でも重要になります。

ヨガによって何が改善したのかを理解するためには、単に腰痛が良くなったという説明では十分ではありません。

痛みの強さが変化したのか、それとも日常生活の機能が改善したのかを確認する必要があります。

 

1983年、腰痛による生活への影響を調べる尺度が発表された

1983年、マーティン・ローランドとリチャード・モリスは、腰痛による日常生活への影響を調べるための尺度について論文を発表しました。

この尺度は、ローランド・モリス障害質問票として知られています。

英語ではRoland-Morris Disability Questionnaireと呼ばれ、RMDQと略されます。

この質問票では、腰痛によって日常生活の活動がどのように制限されているのかを調べます。

例えば、身体を動かすことや、普段の活動を行うことに困難が生じているかどうかを確認します。

現在のヨガと腰痛に関する比較試験でも、RMDQが広く使われています。

ただし、この尺度は、腰椎の組織を直接測定する検査ではありません。

また、椎間板や関節がどの程度傷ついているのかを示すものでもありません。

本人が経験している活動の制限について、質問票によって評価する方法です。

この違いを理解することで、ヨガの研究結果をより正確に読むことができます。

 

1993年、痛みに対する恐怖と行動の関係が研究された

1993年、ゴードン・ワデルらは、腰痛と恐怖回避信念についての研究を発表しました。

この研究では、身体活動や仕事が腰痛へ与える影響について、本人がどのように考えているのかが検討されました。

また、そのような信念を調べるための質問票が開発されました。

英語ではFear-Avoidance Beliefs Questionnaireと呼ばれ、FABQと略されます。

例えば、痛みが強くなることへの恐怖によって、身体を動かすことを避ける場合があります。

また、動かすことによって身体がさらに傷つくと考え、日常生活の活動を減らしてしまうこともあるでしょう。

こうした行動が続くと、身体活動の減少や、生活上の制限と関係する可能性があります。

ただし、痛みを感じる動作を避けている人が、必ず不合理な恐怖を持っているという意味ではありません。

実際に組織の損傷や病気が存在し、特定の動作を控える必要がある場合もあります。

そのため、痛みへの恐怖についての研究結果を使って、本人の痛みを否定することは適切ではありません。

医学的な評価を踏まえながら、必要以上の活動制限が生じていないかを考えることが重要になります。

 

痛みには、異なる仕組みが存在している

現在の痛みの科学では、痛みについて、いくつかの異なる仕組みを考えています。

例えば、侵害受容性疼痛があります。

これは、神経以外の組織に実際の損傷や損傷の危険があり、侵害受容器が活動することによって生じる痛みです。

また、神経障害性疼痛があります。

これは、体性感覚神経系の病変や疾患によって生じる痛みを指します。

さらに、近年では、痛覚変調性疼痛という概念も使われるようになりました。

英語ではNociplastic Painと呼ばれます。

これは、末梢の組織に明確な損傷が認められず、体性感覚神経系の病変や疾患でも十分に説明できない場合に、侵害受容の変化が関係する痛みについて考えるための用語です。

ただし、これらは、すべての人の痛みを簡単に分類できる診断名ではありません。

また、複数の仕組みが関係している場合もあります。

特に、画像検査で異常が見つからないことだけで、痛覚変調性疼痛だと判断することはできません。

どのような痛みが生じているのかについては、適切な医学的な評価が必要です。

 

2019年、慢性的な痛みの分類が国際的に整理された

2019年、ロルフ=デトレフ・トレーデらは、慢性的な痛みについての新しい国際分類に関する論文を発表しました。

この研究は、国際疼痛学会による、ICD-11のための慢性疼痛分類に関わるものです。

ICDは、世界保健機関が管理する国際疾病分類です。

この分類では、慢性的な痛みについて、一般に3か月を超えて持続または反復する痛みが重要な基準となります。

また、慢性一次性疼痛と慢性二次性疼痛という分類が設けられました。

例えば、慢性一次性疼痛では、痛みそのものが臨床上重要な問題となり、心理社会的な負担や機能障害などが関係します。

一方、慢性二次性疼痛では、がんや神経障害、ほかの病気などが関係する痛みが含まれます。

ここで重要なのは、慢性的な痛みをすべて同じ病気として扱わないことです。

また、慢性一次性疼痛という分類を、身体に何の問題も存在しないという意味で理解することも適切ではありません。

こうした分類は、慢性的な痛みを医学的に理解し、適切な支援へつなげるために発展してきました。

 

2020年、痛みの定義が改訂された

2020年、国際疼痛学会は、痛みの定義を改訂しました。

国際疼痛学会は、英語ではInternational Association for the Study of Painと呼ばれ、IASPと略されます。

この改訂では、痛みを、実際の組織損傷や潜在的な組織損傷に関連する、あるいはそれに類似する、不快な感覚的・感情的経験として説明しています。

また、定義に付された注記では、痛みが個人的な経験であり、生物学的・心理学的・社会的な要因の影響を受けることが示されました。

さらに、痛みと侵害受容は異なる現象であることも明記されています。

これは、痛みの研究史において重要な出来事です。

例えば、本人が痛いと訴えている場合、その経験を尊重する必要があります。

画像検査で明らかな異常が見つからなかったとしても、それだけで本人の痛みを否定することはできません。

一方、痛みが個人的な経験であるということは、痛みの原因を調べる必要がないという意味ではありません。

身体の病気や損傷が関係する場合には、適切な医学的な評価が必要です。

痛みの経験を尊重することと、原因を丁寧に調べることは、両立するものです。

 

画像検査で異常が見つかれば、痛みの原因が確定するのでしょうか

慢性的な腰痛では、MRIなどの画像検査が行われる場合があります。

例えば、椎間板の変性や膨隆などが見つかることがあります。

そのような結果を見ると、画像で見つかった変化が、痛みの原因だと考えたくなるかもしれません。

しかし、画像に変化が見られることと、その変化が現在の痛みの原因であることは、必ずしも一致しません。

2015年、ウィリアム・ブリンジキらは、痛みの症状を持たない人々の脊椎画像について、システマティックレビューを発表しました。

この研究では、33件の研究、合計3,110人の無症状者の画像所見が検討されました。

その結果、椎間板の変性とされる所見は、年齢が高くなるほど多く見られることが報告されました。

例えば、40歳の無症状者については、椎間板変性が見られる割合が約68%と推定されています。

この結果は、画像上の変化が、痛みのない人にも多く見られることを示しています。

ただし、画像所見はすべて無意味だという意味ではありません。

神経の圧迫や骨折、感染など、画像検査によって重要な情報が得られる場合もあります。

画像の結果は、本人の症状や診察所見などとあわせて、医学的に判断する必要があります。

 

2005年、慢性腰痛に対するヨガの比較試験が発表された

ヨガと慢性的な腰痛についての臨床研究が発展するうえで、重要な研究の一つが2005年に発表されました。

カレン・シャーマンらによる『Comparing Yoga, Exercise, and a Self-Care Book for Chronic Low Back Pain』です。

掲載誌は『Annals of Internal Medicine』です。

この研究には、慢性的な腰痛を抱える成人101人が参加しました。

参加者は、ヨガを行うグループ、一般的な運動を行うグループ、セルフケアの本を使用するグループに無作為に分けられました。

ヨガと運動のグループでは、12週間のクラスが行われました。

研究者たちは、腰痛による日常生活への影響や、痛みの煩わしさなどを調べました。

その結果、ヨガのグループでは、セルフケアの本を使用するグループと比較して、腰痛に関わる機能が改善する方向の結果が報告されました。

また、運動グループとの比較も行われています。

この研究は、ヨガを何もしない場合と比較するだけでなく、別の運動とも比較しようとした点で重要です。

ただし、参加者数は101人であり、研究結果をすべての腰痛患者へ一般化できるわけではありません。

 

2011年、ヨガとストレッチを228人で比較した

2011年、シャーマンらは、さらに大きな無作為化比較試験を発表しました。

この研究には、慢性的な腰痛を抱える228人が参加しました。

参加者は、ヨガ、ストレッチ、セルフケアの本という三つのグループに分けられました。

ヨガのグループは92人、ストレッチのグループは91人、セルフケアの本を使用するグループは45人でした。

ヨガとストレッチでは、週1回のクラスを12週間行いました。

研究の結果、ヨガはセルフケアの本と比較して、腰痛に関わる機能や症状の煩わしさについて、良い結果を示しました。

しかし、ヨガとストレッチを比較すると、明確な優位性は確認されませんでした。

この結果は、ヨガの研究史において重要です。

ヨガによって腰痛が軽減する可能性が示されたとしても、その効果がヨガに特有のものかどうかは、別に検討する必要があるからです。

身体を動かすことや、継続的に運動することが、結果に関係している可能性もあります。

また、ヨガには身体の動きだけでなく、呼吸や注意の向け方なども含まれる場合があります。

しかし、そうした要素が、ストレッチよりも優れた効果を生むと、この研究によって証明されたわけではありません。

 

2011年の別の研究では、313人について日常生活の機能が調べられた

同じ2011年には、イギリスで行われた比較的大規模な研究も発表されました。

ヘレン・ティルブルックらによる『Yoga for Chronic Low Back Pain: A Randomized Trial』です。

この研究には、慢性的または繰り返す腰痛を抱える313人が参加しました。

参加者は、ヨガを行うグループと、通常のケアを受けるグループに無作為に分けられました。

ヨガのグループでは、3か月間に12回のクラスが提供されました。

また、研究では、腰痛による日常生活の機能について、RMDQを用いて評価しました。

その結果、ヨガのグループでは、通常のケアを受けるグループより、日常生活の機能が改善する方向の結果が報告されました。

一方、痛みの強さについては、3か月、6か月、12か月の評価で、両グループの間に明確な違いは確認されませんでした。

この結果は、重要なことを示しています。

ヨガによって、痛みが大きく変化しなくても、日常生活の活動が以前より行いやすくなる場合があるということです。

ただし、その改善がすべての人に生じるわけではありません。

また、どのようなヨガを、誰が、どの程度の期間教えたのかによって、結果が異なる可能性があります。

 

2017年、ヨガと理学療法を320人で比較した

2017年には、ロバート・サパーらによる『Yoga, Physical Therapy, or Education for Chronic Low Back Pain』が発表されました。

この研究には、慢性的な非特異的腰痛を抱える成人320人が参加しました。

参加者には、経済的な支援を十分に受けにくい人々も多く含まれていました。

研究者たちは、ヨガと理学療法、健康教育の三つの方法を比較しました。

ヨガのグループでは、12週間のクラスが行われました。

理学療法のグループでは、15回の理学療法が行われました。

一方、健康教育のグループには、腰痛についての教材などが提供されました。

この研究の主要な目的は、ヨガが理学療法に対して、あらかじめ設定した範囲で劣らないかどうかを確かめることでした。

このような研究は、非劣性試験と呼ばれます。

結果として、腰痛に関わる機能と痛みについて、ヨガが理学療法に対して非劣性であることが示されました。

しかし、ここで注意したいのは、非劣性が示されたことと、両者が完全に同じ効果を持つことは、同じではないという点です。

また、ヨガは健康教育に対して、主要な評価項目で明確な優位性を示しませんでした。

 

理学療法と同じような結果なら、ヨガで治療を代わりに行えるのでしょうか

2017年の研究では、ヨガが理学療法に対して非劣性であることが示されました。

この結果を見ると、ヨガによって理学療法を置き換えられるのではないかと感じるかもしれません。

しかし、そのような結論には注意が必要です。

まず、研究の対象となったのは、一定の条件に合う慢性的な非特異的腰痛の成人です。

例えば、骨折や感染、神経系の重い問題など、別の医学的な対応が必要な状態について、同じ結果が得られると証明されたわけではありません。

また、研究で使用されたヨガは、腰痛を持つ人々へ提供することを前提として、内容が調整されていました。

一般のヨガクラスで同じプログラムが行われているとは限りません。

さらに、理学療法には、身体の状態を専門的に評価し、医学的な問題を考慮しながら介入するという役割があります。

ヨガのクラスと理学療法では、専門職として求められる判断や責任も異なります。

したがって、研究で類似した結果が報告されたことによって、ヨガインストラクターが理学療法士と同じ医療行為を行えるようになるわけではありません。

研究で確かめられた範囲を理解することが必要です。

 

2017年、米国内科学会の診療指針にヨガが含まれた

2017年、米国内科学会は、急性・亜急性・慢性腰痛に対する非侵襲的な治療について、診療ガイドラインを公表しました。

この指針では、慢性的な腰痛に対して、まず薬を使わない方法を検討することが推奨されています。

その選択肢には、運動やマインドフルネスを用いるストレス低減プログラム、太極拳、ヨガなどが含まれています。

このことは、ヨガが慢性腰痛についての研究に基づく選択肢の一つとして、診療指針で取り上げられるようになったことを示しています。

ただし、診療指針にヨガが含まれていることによって、ヨガだけで慢性腰痛を治せると証明されたわけではありません。

また、すべての腰痛について同じ方法を勧めているわけでもありません。

症状の経過や医学的な状態に応じて、適切な評価と対応が必要になります。

さらに、診療指針は、研究結果と臨床的な判断を踏まえて、さまざまな選択肢を整理するものです。

一つの方法だけが常に最善であると示すものではありません。

 

2022年、21件・2,223人の研究を統合したレビューが発表された

2022年11月、コクランによる『Yoga for Chronic Non-Specific Low Back Pain』の更新レビューが公表されました。

この研究では、21件の無作為化比較試験、合計2,223人の参加者に関する結果が検討されました。

対象となったのは、慢性的な非特異的腰痛を抱える成人です。

研究で使われたヨガには、アイアンガーヨガやハタヨガ、ヴィニヨガなどが多く含まれていました。

また、比較対象には、通常のケアや健康教育、腰痛に関係するほかの運動などが含まれていました。

研究者たちは、痛みの強さだけでなく、腰痛に関わる日常生活の機能、生活の質、有害事象などを検討しました。

その結果、ヨガを行わない場合と比較して、ヨガによって腰痛に関わる機能や痛みが改善する可能性が示されました。

しかし、その改善の大きさについては、慎重に考える必要があります。

 

2022年のレビューでは、改善はどの程度だったのでしょうか

コクランレビューでは、ヨガと運動を行わない場合について、3か月後の結果が比較されました。

日常生活の機能については、RMDQを用いた評価で、ヨガのグループの方が平均1.69点良いという結果が得られました。

ただし、分析では、臨床的に重要な差を5点として扱っていました。

そのため、平均1.69点の改善は、統計的な違いが見られても、本人にとって十分に重要な変化とは限らないと評価されています。

また、痛みについては、100点満点の尺度で平均4.53点の改善が報告されました。

こちらについても、臨床的に重要な差として扱われた15点には届いていませんでした。

この結果は、ヨガに効果がないという意味ではありません。

一方、ヨガによって慢性腰痛が大幅に改善すると説明するための根拠にもなりません。

研究で小さな改善が見られたことと、その改善が本人の生活にとって十分に大きな意味を持つことを、区別する必要があります。

 

ヨガは、一般的な運動よりも優れているのでしょうか

同じ2022年のレビューでは、ヨガと腰部を対象とするほかの運動についても比較されています。

その結果、3か月後の日常生活の機能については、ヨガとほかの運動の間に、ほとんど違いがない可能性が示されました。

痛みについては、研究の確実性が非常に低く、どちらが優れているのかを十分に判断できませんでした。

この結果は、2011年のヨガとストレッチを比較した研究とも共通する部分があります。

ヨガが何も運動しない場合より役立つ可能性があっても、ほかの適切な運動より明確に優れているとは限りません。

一方、ヨガを続けることを楽しめる人もいれば、別の運動の方が自分に合っている人もいるでしょう。

運動を継続できることや、本人が安心して参加できることにも意味があります。

2022年のレビューでは、こうした理由から、ヨガを選ぶか、ほかの運動を選ぶかについて、利用しやすさや費用、本人の希望などが関係すると説明されています。

科学的な研究は、一つの方法だけを選ばなければならないと示しているわけではありません。

 

ヨガの研究では、痛みが悪化した人もいたのでしょうか

ヨガと慢性的な腰痛の研究では、改善した人だけでなく、実践中に痛みが強くなった人についても調べる必要があります。

2022年のコクランレビューでは、ヨガを行わない場合と比較して、ヨガのグループで有害事象が多く報告されました。

最も多かったのは、腰痛の悪化などでした。

一方、ほかの運動と比較した場合には、有害事象の頻度について、大きな違いはない可能性が示されています。

また、レビューに含まれた試験では、ヨガに関連する重篤な有害事象は報告されませんでした。

ただし、重篤な有害事象が報告されなかったことによって、ヨガがすべての人にとって完全に安全だと証明されたわけではありません。

研究の参加者には一定の条件が設けられており、参加者数や観察期間にも限界があります。

また、ヨガの方法や身体への負荷は、クラスによって異なります。

そのため、慢性的な痛みを抱える人へヨガを教える際には、改善の可能性だけでなく、症状が悪化する可能性についても理解する必要があります。

 

2023年、WHOは慢性腰痛の管理について新しい指針を公表した

2023年12月、世界保健機関は、成人の慢性一次性腰痛について、非外科的な管理のための診療指針を公表しました。

WHOは、慢性腰痛が世界的に大きな健康上の問題となっていることを指摘しています。

2020年には、世界で約6億1,900万人が腰痛を経験したと推定されています。

また、2050年には、その人数がさらに増加する可能性が示されています。

この診療指針では、慢性腰痛について、身体の状態だけでなく、心理的・社会的な状況も考慮することが重視されています。

また、本人に合わせた教育や、適切な運動、心理的な支援などが検討されています。

例えば、構造化された運動プログラムは、慢性一次性腰痛に対するケアの一部として提供してもよいとされています。

ただし、この推奨は条件付きであり、根拠の確実性は低いと評価されています。

また、どの運動がすべての人にとって最善なのかについては、十分な根拠がありません。

ヨガも、こうした運動の選択肢を考える際に検討される方法の一つです。

しかし、WHOが、すべての人に対して特定のヨガの方法を唯一の治療として推奨しているわけではありません。

 

2026年の研究では、ヨガとほかの運動について何が分かったのでしょうか

2026年4月には、ティアン・リーらによる『Is Yoga More Beneficial Than Exercise-Based Interventions for Patients with Chronic Low Back Pain?』というメタ分析が発表されました。

掲載誌は『Frontiers in Medicine』です。

この研究では、ヨガとほかの運動を直接比較した7件の無作為化比較試験が検討されました。

研究者たちは、痛みの強さや身体機能、日常生活への影響、心理的な状態などを分析しました。

その結果、痛みの強さについては、ヨガがほかの運動より統計的に明確に優れているとは確認されませんでした。

また、障害の程度についても、明確な違いは確認されませんでした。

一方、身体機能や心理的な状態に関わる一部の指標では、ヨガに有利な方向の結果が報告されています。

ただし、身体機能についての統合結果は、わずか2件の研究に基づいていました。

さらに、研究間の結果には大きな違いが見られる部分もありました。

そのため、研究者たちは、ヨガの比較上の優位性について、確定的な結論として扱うべきではないとしています。

 

2026年には、ヨガ・ピラティス・太極拳・気功も比較された

2026年10月には、シャン・イーらによる、慢性的な非特異的腰痛と心身の運動に関するネットワークメタ分析が発表されました。

この研究では、25件の無作為化比較試験が検討されました。

対象となった方法には、ヨガ、ピラティス、太極拳、気功が含まれています。

研究者たちは、これらの方法が痛みの強さへどのような影響を与えるのかを比較しました。

分析では、心身の運動全体として、比較対象より痛みが軽減する方向の結果が報告されました。

一方、異なる運動方法の間で、統計的に明確な優劣は確認されませんでした。

さらに、研究間の結果には非常に大きなばらつきがありました。

統計的な異質性を示すI²は、92.7%でした。

また、ネットワーク比較に関する根拠の確実性は低いと評価されています。

この研究からも、慢性的な腰痛を抱える人にとって、ヨガだけが優れた方法だと結論づけることはできません。

また、練習時間や回数について、すべての人に適した最適な量が確定したわけでもありません。

 

ヨガによって、腰の骨や椎間板が治るのでしょうか

ヨガと腰痛についての研究では、痛みの強さや日常生活の機能が評価されることが多くあります。

一方、ヨガによって腰椎の骨や椎間板などの組織が修復されることを、直接確認した研究とは限りません。

例えば、慢性的な腰痛を抱える人について、ヨガの後にRMDQの点数が改善したとします。

その結果は、腰痛による生活上の制限が軽減したことを示す情報です。

しかし、それによって椎間板の状態が改善したことや、脊椎の構造が元に戻ったことを意味するわけではありません。

また、痛みが軽くなったことによって、画像上の変化がなくなったと判断することもできません。

逆に、画像上の変化が残っているからといって、本人が痛みを感じ続けなければならないわけでもありません。

痛みについての研究結果と、身体の組織についての検査結果を区別することが重要です。

ヨガの効果を説明するときにも、腰痛が軽くなる可能性があるという表現と、腰椎の病気が治るという説明を混同しないよう注意する必要があります。

 

痛みがあるときに、無理に動いた方がよいのでしょうか

慢性的な腰痛についての研究では、身体活動が役立つ可能性が示されています。

また、必要以上に活動を避けることが、日常生活の機能へ影響する場合もあります。

しかし、こうした研究結果を、痛みがあっても我慢して動き続けるべきだという説明に置き換えることはできません。

例えば、急に強い腰痛が生じた場合には、まずその状態を適切に評価する必要があります。

また、神経の障害や骨折など、特定の医学的な問題が存在する場合には、運動の方法や量を制限する必要があるかもしれません。

さらに、慢性的な腰痛であっても、本人に適した動きの範囲や負荷には違いがあります。

ある人にとって問題のないアーサナが、別の人にとっては負担になる場合もあります。

そのため、ヨガを教える際には、痛みを我慢することを練習の目的にしないことが重要です。

また、痛みが強くなっている場合には、練習を変更したり、中断したりする判断も必要になります。

身体活動の重要性を学ぶことと、痛みを軽視することは、同じではありません。

 

どのような腰痛では、医療機関への相談が必要なのでしょうか

腰痛には、比較的短い期間で改善するものもあります。

一方、重大な病気や神経の障害などが関係している場合もあります。

そのため、ヨガインストラクターが腰痛を抱える人へ関わる際には、医療機関への相談が必要になる状態について理解することが重要です。

例えば、腰痛とともに、両脚のしびれや筋力低下が新しく生じた場合には、注意が必要です。

また、股間や肛門の周囲の感覚が鈍くなった場合や、排尿・排便に異常が生じた場合には、緊急の医学的な評価が必要です。

さらに、発熱や強い全身症状を伴う場合、重大な外傷の後に痛みが生じた場合などにも、医療機関への相談が重要になります。

これらの症状は、通常のヨガクラスで対応すべき問題ではありません。

また、ヨガインストラクターが、本人の痛みの原因を独自に確定することも適切ではありません。

慢性的な痛みを抱える人に対してヨガが役立つ可能性があることと、すべての腰痛へヨガを勧めてよいことは、異なる問題です。

実際の指導では、本人の状態を尊重し、必要に応じて医療機関への相談を勧めることが大切です。

 

痛みを感じる人に、ヨガインストラクターは何ができるのでしょうか

ヨガインストラクターが慢性的な痛みを抱える人へ関わる場合、まず大切なのは、その人の痛みを否定しないことです。

例えば、画像検査で異常が見つからなかったという理由で、痛みは気のせいだと説明することは適切ではありません。

また、身体の使い方が悪いから痛みが生じていると、原因を決めつけることも避ける必要があります。

ヨガのクラスでは、参加者が自分の身体の状態を観察しながら、無理のない範囲で動く方法を学べる場合があります。

例えば、立位のアーサナが難しい場合には、椅子を使う方法が考えられます。

また、前屈や後屈の深さを調整することもできます。

さらに、身体を大きく動かすことよりも、穏やかな動きや休息を選ぶことが適している人もいるでしょう。

一方、特定のアーサナについて、腰痛を治す効果があると保証することはできません。

研究では、複数のアーサナや呼吸法、教育などを組み合わせたプログラムが使われている場合があります。

そのため、プログラム全体の結果を、一つのポーズの効果として紹介することには注意が必要です。

 

痛みを避けることと、痛みを我慢することの間には何があるのでしょうか

慢性的な痛みを抱える人にとって、身体を動かすことは簡単な問題ではありません。

痛みが強くなることを恐れて、動きを避けたくなる場合があります。

一方、早く改善したいと考え、痛みを我慢して練習を続けてしまう人もいるかもしれません。

そのようなとき、ヨガの指導では、痛みを無視することでも、すべての動きを禁止することでもない方法を考える必要があります。

例えば、本人が安心して行える範囲から動きを始める方法があります。

また、練習の強さや時間を調整し、身体の反応を確認することも重要です。

さらに、参加者が途中で休んだり、別の方法を選んだりできる環境を整えることも必要になります。

ただし、このような方法は、すべての腰痛について医学的に適切であると保証するものではありません。

痛みの原因や身体の状態によっては、専門的な評価に基づいた運動の制限や調整が必要になる場合があります。

ヨガインストラクターに求められるのは、医学的な判断を代わりに行うことではなく、自分の指導できる範囲を理解しながら、安全な学習環境を整えることです。

 

ヨガの痛みへの効果を、どのように説明すればよいのでしょうか

ここまで紹介した研究からは、ヨガが慢性的な非特異的腰痛について、一定の利益をもたらす可能性があることが分かります。

一方、その利益は平均すると小さく、ほかの運動より明確に優れているとは言えない場合があります。

そのため、ヨガの効果を説明するときには、研究で確認された範囲を守ることが重要です。

例えば、慢性的な非特異的腰痛について、ヨガを行わない場合と比較して、痛みや日常生活の機能がわずかに改善する可能性がある、と説明できます。

また、ヨガとストレッチを比較した研究では、明確な優位性が確認されなかったことも伝えられます。

一方、ヨガによって腰椎が矯正される、椎間板が修復される、慢性腰痛が治るといった説明は、今回取り上げた研究の結果からは導けません。

さらに、研究の対象は、主に慢性的な非特異的腰痛を抱える成人です。

急性の腰痛や、特定の病気によって生じる腰痛について、同じ結果が得られると証明されたわけではありません。

研究に基づいた説明とは、肯定的な結果を紹介することだけではありません。

その効果の大きさや、比較対象、対象となった人々についても正確に伝えることが必要です。

 

ヨガと慢性的な痛みの研究が残したものとは

痛みについての研究は、長い時間をかけて発展してきました。

かつては、身体の組織が傷ついたことによって、その情報が神経を通じて脳へ伝わるという説明が中心にありました。

その仕組みは、痛みを理解するために重要です。

しかし、痛みには、単純な情報の伝達だけでは説明しきれない側面があります。

1965年、メルザックとウォールは、ゲートコントロール理論を提案しました。

この理論は、神経系が痛みに関わる情報を調節するという考え方を発展させるうえで重要な役割を果たしました。

1977年には、ジョージ・エンゲルが、生物心理社会モデルを提案しました。

それによって、病気や痛みを理解する際には、身体だけでなく、心理的・社会的な状況も考慮する必要があるという視点が広がりました。

また、1980年代以降には、腰痛による日常生活への影響を測定する方法が発展しました。

痛みの強さだけでなく、生活のなかで何が難しくなっているのかを調べられるようになったのです。

そして2020年には、国際疼痛学会が痛みの定義を改訂しました。

そこでは、痛みが個人的な感覚的・感情的経験であることや、侵害受容とは異なる現象であることが明確にされています。

一方、ヨガと慢性的な腰痛の関係についても、比較試験が行われるようになりました。

2005年には、101人を対象として、ヨガと一般的な運動、セルフケアの本が比較されました。

2011年には、228人を対象として、ヨガとストレッチが比較されました。

同じ2011年には、イギリスで313人を対象とする研究も発表されています。

さらに2017年には、320人を対象として、ヨガと理学療法、健康教育が比較されました。

そして2022年には、21件・2,223人の研究結果を統合したコクランレビューが公表されました。

その結果、ヨガによって、慢性的な非特異的腰痛に関わる機能や痛みがわずかに改善する可能性が示されました。

一方、ほかの腰部運動より明確に優れているとは限らないことも分かりました。

2026年のメタ分析でも、ヨガとほかの運動の比較については、確定的な優位性を示すには限界が残されています。

こうした研究は、ヨガが慢性的な痛みに対して役立つ可能性を示しています。

しかし、ヨガによってすべての痛みが改善するわけではありません。

また、痛みが軽くなったことによって、その原因となる病気や組織の変化が治ったと判断できるわけでもありません。

ヨガと慢性的な痛みの研究が私たちに教えてくれるのは、痛みをなくすための一つの方法だけではありません。痛みを経験している人の身体や生活を、複数の視点から理解することの重要性です。

痛みを感じることと、組織が損傷していることは、必ずしも一対一で対応しません。

しかし、それは痛みが現実ではないという意味ではありません。

むしろ、本人の経験を尊重しながら、何が起きているのかを丁寧に考える必要があるということです。

ヨガの指導にも、その姿勢が求められます。

例えば、痛みがある人に対して、無理にアーサナを続けるよう勧めないこと。

また、医学的な評価が必要な場合には、適切な専門職の支援につなげること。

そして、本人が安心して、自分の身体の状態を学べる環境を整えること。

こうした判断は、アーサナの形を正確に教えることと同じくらい重要です。

科学的な研究を学ぶことは、ヨガの効果を大きく主張するためだけのものではありません。

どのような条件で、どの程度の効果が確認されているのかを知り、その知識を実際の指導へ慎重に生かすために必要なのです。

次回は、痛みとも深く関わる姿勢について取り上げます。

現在、ヨガのクラスでは、正しい姿勢やアライメントという言葉が広く使われています。

一方、姿勢と痛みの関係については、近年の研究によってさまざまな議論が行われています。

ある姿勢が悪いと判断できるのでしょうか。

また、姿勢を修正することによって、慢性的な痛みが必ず改善するのでしょうか。

次回は、姿勢研究の歴史をたどりながら、ヨガのアライメント教育と現代の運動科学の関係を考えます。

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参考文献・関連資料

1. Melzack, Ronald, & Wall, Patrick D. (1965). Pain Mechanisms: A New Theory. Science, 150(3699), 971–979.

PubMed|1965年のゲートコントロール理論

痛みについて、末梢からの情報伝達だけでなく、脊髄などでの神経活動の調節を考える理論を提案した歴史的な論文。現代の痛みの科学が発展するうえで重要な資料です。

2. Engel, George L. (1977). The Need for a New Medical Model: A Challenge for Biomedicine. Science, 196(4286), 129–136.

Science|1977年の生物心理社会モデル

病気を生物学的な変化だけで理解することの限界を指摘し、心理的・社会的な側面も考慮するモデルを提案した論文。慢性的な痛みについての研究や教育へ大きな影響を与えました。

3. Kabat-Zinn, Jon. (1982). An Outpatient Program in Behavioral Medicine for Chronic Pain Patients Based on the Practice of Mindfulness Meditation: Theoretical Considerations and Preliminary Results. General Hospital Psychiatry, 4(1), 33–47.

PubMed|1982年の慢性疼痛と瞑想についての初期研究

慢性的な痛みを抱える人々を対象として、瞑想を用いた教育プログラムを検討した初期の研究。後に発展するMBSRの歴史を理解するための重要な資料です。

4. Roland, Martin, & Morris, Richard. (1983). A Study of the Natural History of Back Pain. Part I: Development of a Reliable and Sensitive Measure of Disability in Low-Back Pain. Spine, 8(2), 141–144.

PubMed|1983年のRMDQ開発研究

腰痛による日常生活の活動制限を評価するRMDQを開発した研究。痛みの強さと、生活への影響を区別して評価するために重要な資料です。

5. Waddell, Gordon, Newton, Mary, Henderson, Iain, Somerville, Douglas, & Main, Chris J. (1993). A Fear-Avoidance Beliefs Questionnaire (FABQ) and the Role of Fear-Avoidance Beliefs in Chronic Low Back Pain and Disability. Pain, 52(2), 157–168.

PubMed|1993年の恐怖回避信念と腰痛についての研究

身体活動や仕事によって腰痛が悪化すると考えることと、日常生活の機能との関係を検討した研究。痛みを経験する人の行動や心理的な側面を理解するための資料です。

6. Treede, Rolf-Detlef, Rief, Winfried, Barke, Antonia, et al. (2019). Chronic Pain as a Symptom or a Disease: The IASP Classification of Chronic Pain for the International Classification of Diseases (ICD-11). Pain, 160(1), 19–27.

PubMed|2019年の慢性疼痛とICD-11分類

慢性的な痛みについて、国際疾病分類へ取り入れられる分類体系を整理した論文。慢性一次性疼痛と慢性二次性疼痛を区別するための重要な資料です。

7. Raja, Srinivasa N., Carr, Daniel B., Cohen, Milton, et al. (2020). The Revised International Association for the Study of Pain Definition of Pain: Concepts, Challenges, and Compromises. Pain, 161(9), 1976–1982.

PubMed Central|2020年の痛みの定義の改訂

国際疼痛学会による痛みの定義の改訂について、成立過程と考え方を解説した論文。痛みが感覚的・感情的な個人の経験であり、侵害受容と区別されることを理解するための資料です。

8. International Association for the Study of Pain. Terminology. IASP.

国際疼痛学会|痛み・侵害受容・神経障害性疼痛などの用語

痛みや侵害受容、侵害受容性疼痛、神経障害性疼痛、痛覚変調性疼痛などの用語を整理した公式資料。異なる仕組みを同じものとして扱わないために参照しました。

9. Brinjikji, W., Luetmer, P. H., Comstock, B., et al. (2015). Systematic Literature Review of Imaging Features of Spinal Degeneration in Asymptomatic Populations. American Journal of Neuroradiology, 36(4), 811–816.

PubMed|痛みのない人々の脊椎画像を調べたレビュー

33件の研究、合計3,110人の無症状者を対象として、脊椎の画像上の変性所見について調べたレビュー。画像で変化が見つかったことと、それが痛みの原因であることを区別するために重要な資料です。

10. Sherman, Karen J., Cherkin, Daniel C., Erro, Janet, Miglioretti, Diana L., & Deyo, Richard A. (2005). Comparing Yoga, Exercise, and a Self-Care Book for Chronic Low Back Pain: A Randomized, Controlled Trial. Annals of Internal Medicine, 143(12), 849–856.

PubMed|2005年の慢性腰痛とヨガの比較試験

慢性的な腰痛を抱える101人を対象として、ヨガと一般的な運動、セルフケアの本を比較した研究。慢性腰痛に対するヨガの初期の比較試験として重要です。

11. Sherman, Karen J., Cherkin, Daniel C., Wellman, Robert D., et al. (2011). A Randomized Trial Comparing Yoga, Stretching, and a Self-Care Book for Chronic Low Back Pain. Archives of Internal Medicine, 171(22), 2019–2026.

JAMA Network|2011年の228人を対象とした比較試験

228人を対象として、12週間のヨガ、ストレッチ、セルフケアの本を比較した研究。ヨガはセルフケアの本より良い結果を示しましたが、ストレッチより明確に優れているとは確認されませんでした。

12. Tilbrook, Helen E., Cox, Helen, Hewitt, Catherine E., et al. (2011). Yoga for Chronic Low Back Pain: A Randomized Trial. Annals of Internal Medicine, 155(9), 569–578.

PubMed|2011年の313人を対象としたイギリスの研究

慢性的または繰り返す腰痛を抱える313人について、12回のヨガクラスと通常のケアを比較した研究。腰痛に関わる日常生活の機能では改善が報告されましたが、痛みの強さについては明確な差が確認されませんでした。

13. Saper, Robert B., Lemaster, Clare, Delitto, Anthony, et al. (2017). Yoga, Physical Therapy, or Education for Chronic Low Back Pain: A Randomized Noninferiority Trial. Annals of Internal Medicine, 167(2), 85–94.

PubMed|2017年の320人を対象としたヨガ・理学療法比較試験

慢性的な非特異的腰痛を抱える320人を対象に、ヨガと理学療法、健康教育を比較した研究。主要評価項目ではヨガの理学療法に対する非劣性が示されましたが、健康教育に対する優位性は確認されませんでした。

14. Wieland, L. Susan, Skoetz, Nicole, Pilkington, Karen, Harbin, Susan, Vempati, Ramaprabhu, & Berman, Brian M. (2022). Yoga for Chronic Non-Specific Low Back Pain. Cochrane Database of Systematic Reviews, 2022(11), CD010671.

Cochrane|2022年の21試験・2,223人のシステマティックレビュー

慢性的な非特異的腰痛に対するヨガについて、21件の比較試験を統合したレビュー。運動を行わない場合と比較すると小さな改善が見られましたが、臨床的な重要性は限定的でした。ほかの腰部運動に対する明確な優位性も確認されていません。

15. Qaseem, Amir, Wilt, Timothy J., McLean, Robert M., & Forciea, Mary Ann. (2017). Noninvasive Treatments for Acute, Subacute, and Chronic Low Back Pain: A Clinical Practice Guideline From the American College of Physicians. Annals of Internal Medicine, 166(7), 514–530.

米国内科学会|2017年の腰痛診療ガイドライン

慢性的な腰痛に対して、運動やヨガ、太極拳、マインドフルネスを用いるプログラムなど、薬を使わない方法を初期の選択肢として推奨した診療指針。対象となる腰痛の種類や医学的な条件を考慮する必要があります。

16. World Health Organization. (2023). WHO Guideline for Non-Surgical Management of Chronic Primary Low Back Pain in Adults in Primary and Community Care Settings. World Health Organization.

WHO|2023年の慢性一次性腰痛に関する診療指針

慢性一次性腰痛について、教育、身体活動、心理的な支援、薬物療法などの選択肢を整理した国際的な診療指針。本人の状態や希望、生活環境を考慮することの重要性を示しています。

17. World Health Organization. (2023). Low Back Pain. WHO Fact Sheet.

WHO|腰痛の世界的な状況と健康への影響

2020年の世界の腰痛経験者が約6億1,900万人であったことなどを紹介した公的資料。腰痛が世界的に大きな健康問題となっている背景を理解するために参照しました。

18. National Center for Complementary and Integrative Health. (2024). Yoga for Pain. NCCIH Clinical Digest.

NCCIH|痛みに対するヨガの研究と安全性

慢性腰痛や首の痛み、頭痛、関節炎、線維筋痛症などについて、ヨガに関する研究結果を整理した米国政府機関の専門職向け資料。痛みの種類によって研究の確実性が異なることを理解するために参照しました。

19. Li, Tian, Wen, Quan, & Zhang, Liping. (2026). Is Yoga More Beneficial Than Exercise-Based Interventions for Patients with Chronic Low Back Pain? A Systematic Review and Meta-Analysis. Frontiers in Medicine, 13, Article 1792208.

Frontiers in Medicine|2026年のヨガとほかの運動の比較研究

7件の無作為化比較試験を検討したメタ分析。痛みや障害の程度についてヨガの明確な優位性は確認されず、身体機能や心理的な状態の一部で改善が報告されました。ただし、研究数や結果のばらつきに限界があります。

20. Xiang, Yi, Lu, Zengao, Li, Liang, & Fan, Tonggang. (2026). Effects of Mind-Body Exercises on Pain Intensity in Individuals with Chronic Nonspecific Low Back Pain: A Systematic Review and Network Meta-Analysis of Randomized Controlled Trials. Journal of Pain Research, 19, 650628.

Journal of Pain Research|2026年の心身運動と慢性腰痛のネットワークメタ分析

25件の無作為化比較試験を対象として、ヨガ、ピラティス、太極拳、気功などを比較した研究。痛みの改善の可能性は報告されましたが、研究間の異質性が大きく、各方法の優劣についての根拠の確実性は低いと評価されています。

21. National Institute for Health and Care Excellence. Low Back Pain and Sciatica in Over 16s: Assessment and Management. NICE Guideline NG59.

NICE|腰痛と坐骨神経痛の評価・管理に関する診療指針

腰痛について、医学的な評価や日常生活の活動、運動、心理的な支援などを整理した英国の診療指針。本人の希望や能力、症状に応じて適切な方法を選ぶことが重要とされています。

22. National Health Service. Back Pain. NHS.

NHS|腰痛と緊急受診が必要な症状についての公的情報

腰痛についての基本的な情報と、両脚の神経症状や排尿・排便の異常、会陰部の感覚低下など、緊急の医学的な評価が必要となる症状を説明した英国の公的資料です。

本記事では、1965年のゲートコントロール理論、1977年の生物心理社会モデル、2019年の慢性疼痛分類、2020年の国際疼痛学会による痛みの定義の改訂、2005年以降のヨガと慢性腰痛に関する無作為化比較試験、2022年のコクランレビュー、2026年のメタ分析などを参照しました。痛みと侵害受容、痛みの強さと日常生活の機能、画像上の所見と実際の痛みは、それぞれ区別して説明しています。ヨガは慢性的な非特異的腰痛について小さな利益をもたらす可能性がありますが、ほかの適切な運動より明確に優れているとは限りません。また、研究で使用されたヨガの内容や対象者には違いがあり、すべての腰痛について同じ結果が得られることを保証するものではありません。本記事は医学的な診断や治療を目的とするものではなく、痛みが続く場合や神経症状などがある場合には、適切な医療機関での評価が必要です。


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古いヨガの文献から、1914年のアメリカ姿勢連盟、1949年のケンダル夫妻の著作、1966年のアイアンガーの『Light on Yoga』まで、姿勢教育とアライメントの歴史をたどります。また、2009年のヨガによる胸椎後弯の改善に関する比較試験、2020年の姿勢と腰痛の研究、2024年の標準的な姿勢に関する検証、2026年の姿勢改善運動のメタ分析などを紹介します。身体の形と痛みの関係、姿勢を変えることと身体機能を改善することの違い、ヨガのアライメント指導における個人差への配慮について考えます。